入院給付日額:5,000円 |60日型|手術Ⅱ型|3大疾病入院支払日数無制限特則適用|先進医療特約付加 | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 | 募集文書番号:代HS-23-456-460(2024.2)
基本プラン|入院給付日額:5,000円・60日型|手術給付金等の型:Ⅰ型・10倍 |手術給付金:5万円(外来2.5万円)|放射線治療給付金:5万円|骨髄ドナー給付金:5万円|先進医療・患者申出療養特約:付加|※この商品のお申込みに必要な最低保険料は月払1,000円以上、年払の場合10,000円以上と設定されています。上記プランの保険料が1,000円を下回る場合は、保障内容を修正のうえお申込みください。 | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 (55 歳払済/60 歳払済/65 歳払済/70 歳払済/75 歳払済/10 年払などもございます(一部特約は異なります) | 募集文書番号:募補05294-20231214
基本プラン | 入院給付金日額:5,000円コース | 先進医療保障:あり | 手術給付金:あり | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 | 募集文書番号:ORIX2023-F-053
【ライトプラン(21)】主契約(初期入院10日給付特則適用なし、疾病入院給付金の特則適用なし、60日型、I型(外来手術増額特則適用なし)):1日につき 5,000円 | 先進医療・患者申出療養特約(21) :付加 | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 | 募集文書番号:HP-M311-768-23128457(2023.12.3)
入院給付金日額:5,000円 | 保険期間:10年 | 保険料払込期間:10年 | 募集文書番号:AXA-289-243-031
入院給付金日額5,000円、先進医療特約・3大疾病保険料払込免除特約を付加、Ⅰ型(入院・手術を保障) | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 | 募集文書番号:AXA-289-243-031
ライトプラン|入院給付金(60日型)日額:5,000円|手術保障特約(2018):Ⅰ型(入院2倍)【入院中】5万円【外来】2.5万円|先進医療・患者申出療養特約:付加|保険料率:健康保険料率 | 保険期間:終身(先進医療・患者申出療養特約は10年更新) | 保険料払込期間:終身(先進医療・患者申出療養特約は10年更新) | 募集文書番号:(登)B23N1090(2023.7.28)
FWD医療<Web専用>エコノミープラン|入院給付日額5,000円(30日型・2型)|先進医療特約|入院一時金特約(10万円)|優良体保険料率|保険料払込方法:月払(クレジットカード払扱)|※2024年3月1日現在|※このページでご案内している内容はインターネットによるお申込みを前提としたものです。申込方法により付加できる特約・特則や選択できる給付金額等が異なる場合があります。 | 保険期間:終身※申込方法等によって異なります。 | 保険料払込期間:終身※申込方法等によって異なります。 | 募集文書番号:FLI-C20490-2401
エコノミーコース(がん治療給付金、先進医療保障なし) | 入院給付金日額:5,000円 | 手術給付金:【入院中】入院給付金日額×10【外来】入院給付金日額×5 | 保険期間:終身 | 保険料払込期間:終身 | 募集文書番号:LN_BB_MKT-220
更新日:2024年04月12日
病気やケガで入院をしたり手術を受けたりすると、医療費や休業中の生活費など、様々な経済的リスクを抱えることになります。医療保険は、そういったリスクに備える方法のひとつですが、そもそも医療保険とはどのようなものなのでしょうか。 後悔のない医療保険選びをするためには、その仕組みや特徴についてきちんと理解しておくことが大切です。 この記事では、医療保険の保障内容や、保険期間、保険料、商品選びのポイントなどについて、わかりやすく解説します。
医療保険は、以下の2種類に分けられます。
民間の医療保険は、健康保険(公的医療保険)の対象外となる自己負担部分を、カバーすることが可能です。
そのため医療保険を選ぶ際は、健康保険(公的医療保険)と民間の医療保険の保障内容や違いについて、きちんと把握するとよいでしょう。
健康保険(公的医療保険)は、我が国の社会保障制度のひとつです。
医療機関を受診する際、健康保険証を提示することで、診療費や薬代などの自己負担額を一定割合に抑えられます。
日本は国民全員が健康保険に加入する国民皆保険制度を採用しています。
ただし、健康保険は、以下のように職業や年齢によって保険者がいくつかの種類に分けられます。保険料も加入者の年齢や所得、健康保険(公的医療保険)の種類によって異なります。
会社員 | ・勤務先の協会けんぽ |
---|---|
自営業者 | 市区町村 |
75歳以上の人 | 後期高齢者医療制度 |
医療費の自己負担額を一定限度内に抑える高額療養費制度
健康保険の高額療養費制度とは、1か月あたりの医療費の自己負担額を一定限度額内に抑えられる制度です。高額な医療費を理由に、治療をあきらめてしまうような事態を防ぐための制度といえます。
※70歳未満、年収約370万円~約770万円の場合で計算した例
(8万100円+(総医療費※ 1ー26万7,000円)x1%で計算)
ただし、この制度の対象となるのは健康保険適用の診療のみとなり、以下の費用は対象外となります。
民間の医療保険は、生命保険会社から販売されています。
主な保障内容は「入院給付金」と「手術給付金」の2つで、入院給付金は入院日数に応じた保険金が給付されます。手術給付金は所定の手術を受けた場合に約定の保険金が給付されます。
また、民間の医療保険には、以下のような特約を付加することも可能です。
民間の医療保険の保障対象となるのは、生命保険会社所定の手術に限られます。
たとえば、抜歯や創傷処理といった手術は健康保険(公的医療保険)の保障対象ですが、民間の医療保険では保障対象外となる場合があります。
民間の医療保険は、被保険者に対する保険金支払いリスクをもとに、保険料を算定するため、年齢に比例して保険料が高くなる傾向にあります。
また、被保険者の健康状態を生命保険会社が「契約の引受は可能だが保険金支払いリスクが高い」と判断し、保険料を割増するケースもあります。
健康保険は、国民全員に加入が義務付けられているため、過去の病歴や持病に関係なく加入することができます。
これに対して民間の医療保険は、申込後生命保険会社による審査が行われ、被保険者の健康状態によっては加入を断られる可能性があります。
近年は、持病がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型医療保険」も販売されていますが、一般的な医療保険に比べると保険料は割高です。
次に医療保険の仕組みと保障内容について詳しくみていきます。
医療保険は「主契約」と「特約」で構成されています。
主契約は医療保険の基本保障を担い、一般的には入院給付金と手術給付金で構成されています。
特約は主契約に付加し、保障を上乗せします。なお、いくつかの特約がセットになったパッケージ商品や、ニーズに合わせて特約をセレクトし、保障内容をカスタマイズする組立型といわれる商品もあります。
医療保険の基本保障である入院給付金と手術給付金そして特約について具体的に解説します。
入院給付金(にゅういんきゅうふきん)
病気やケガで入院した場合に給付されるもの。
入院給付金の額は「入院給付日額×入院日数」により算出されます。たとえば、入院給付日額1万円の医療保険に加入している人が10日間入院した場合、10万円が給付されます。
入院給付日額は契約時に設定します。5,000円や1万円のようにあらかじめ金額が決められている商品や、1,000円刻みで自由に設定できる商品もあります(下限・上限額あり)。
ただし、入院給付金は無制限に支払われるわけではありません。ほとんどの医療保険では、1入院あたりの入院給付金支払日数について限度日数が設けられています。さらに、保障期間内における通算支払限度日数も「1,000日まで」と決められている商品が一般的です。
手術給付金(しゅじゅつきゅうふきん)
保険会社所定の手術を受けた場合に給付されるもの。
給付金の額は、外来手術5万円・入院手術20万円のように、定額となっている商品や、手術の種類により入院給付日額の倍の額、となっている商品もあります。
保障対象となる手術は保険会社によって異なり、特定の手術のみが対象のものや、健康保険(公的医療保険)適用の手術を保障対象とする商品もあります。
ただし、抜歯手術や創傷処理・デブリードマン(※壊死した組織の除去手術)など、一部の手術については保障の対象外としているものが一般的です。
医療保険には基本保障に加え、ニーズに合わせて特約を付加することができます。
ただし主契約に付加できる特約と具体的な保障内容は商品によって異なります。
通院給付金特約(つういんきゅうふきんとくやく)
病気やケガで入院した人が退院後、通院治療を受ける場合に保険金が給付されるもの。
最近は入院期間が短くなる一方で、通院治療の日数が増加する傾向にあるため、退院後の医療費についてもしっかり備えられる特約といえます。
なお、支払われる保険金額は「通院給付日額×通院日数」によって算出されます。
入院一時金特約(にゅういんいちじきんとくやく)
被保険者が入院した場合に約定の額の一時金が給付されるもの。
厚生労働省の「令和2年(2020年)患者調査」によると、平均入院日数は毎年減少しているため、入院給付金だけでは保障が十分ではない可能性があります。
この特約は入院給付金とは別にまとまった額の一時金を受け取れるため、医療費や静養中の生活費などに充てることができます。
がん診断給付金(がんしんだんきゅうふきん)
被保険者が「がん」と診断された場合に給付されるもの。
がん診断給付金の額は50万円や100万円など、契約時に設定します。なお、給付金が支払われる回数は商品によって異なり、1回のものや、約定の期間が経過していることを条件に、新たにがんと診断された場合や、再発・転移した場合など複数回給付金を受け取れるものもあります。
女性疾病特約(じょせいしっぺいとくやく)
子宮頸がんや乳がんなど、女性特有の病気になった場合に手厚い保障を受けられるもの。
保険会社所定の病気に対し、入院給付金日額や手術給付金が増額されます。
保障内容は商品によって異なりますが、女性特有の病気から、女性に多い病気まで幅広く保障範囲に含むものもあります。この特約を付加する際は、対象となる病気を詳しくチェックしておきましょう。
先進医療特約(せんしんいりょうとくやく)
先進医療の技術料が支払われるもの。
先進医療とは、保険診療との併用が認められているが、現在健康保険(公的医療保険)が適用されない治療法のことを指します。診療費や入院費を除き、先進医療にかかる技術料については全額自己負担となります。
先進医療の例としてがんの陽子線治療の費用は平均で1件あたり約270万円※ですが、このような高額な治療費にも備えることができる特約です。
※出典:厚生労働省「第117回先進医療会議【先進医療A】令和4年6月30日時点における先進医療に係る費用 令和4年度実績報告(令和3年7月1日~令和4年6月30日)」の陽子線治療の先進医療総額÷年間実施件数で算出
保険料払込免除特約(ほけんりょうはらいこみめんじょとくやく)
保険会社所定の病気になった場合、あるいは、保険会社所定の状態になった場合に、以後の保険料の支払いが免除されるもの。
病気にかかると治療のために休職や離職をせざるをえなくなり、収入が減る可能性があります。この特約は保険会社の所定の病気や状態になった場合に限り、以降の保険料の支払いが全額免除されます。
医療保険は、保障期間(保険期間)によって、以下の2種類に分けられます。
保障期間(ほしょうきかん)
保険の保障を受けられる期間のこと。
定期型の医療保険(以下「定期医療保険」)と終身型の医療保険(以下「終身医療保険」)のメリット・デメリットがあります。
定期医療保険(ていきいりょうほけん)
一定の保障期間があるタイプの医療保険。
定期医療保険はある一定の年齢や年数まで、あらかじめ保障期間が定められています。
なお、定期型の保険は、契約期間中の保険金支払いリスクをもとに保険料を算出するため、契約時の年齢が若ければ保険料も安くなります。
なお、保険期間満了後の契約更新は可能ですが、更新時の年齢をもとに保険料を算出するため、更新前にくらべ割高になります。
定期医療保険は以下の人におすすめです。
終身医療保険(しゅうしんいりょうほけん)
被保険者が亡くなるまで、生涯にわたって保障が続くタイプの医療保険。
終身医療保険には、定期型のような更新はありません。保険料も加入時のまま一生変わらないため、高齢になっても同じ保険料で保障を受け続けることができます。
ただし、保険料の支払いも生涯続くことに注意が必要です。終身医療保険には、保険料の払込期間を一定の年数や年齢までのように選択できる商品もあります。保険料の払込期間が終われば、それ以後は保険料を払い込むことなく保障を受けられるため、払込期間の設定次第で、老後の保険料負担をなくせることはこの保険の魅力のひとつです。
ただし、終身医療保険は高齢時のリスクも考慮したうえで契約時に保険料を算出します。そのため定期医療保険に比べ、保険料が割高になる点に注意が必要です。
終身医療保険は、以下の人におすすめです。
医療保険の保障額(保険金額)は実際にいくらにすればいいのでしょうか。その目安となるデータを紹介します。
まず、入院した場合の自己負担額を具体的にシミュレーションしてみましょう。
生命保険文化センターの「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の自己負担費用の平均は19.8万円で、分布は以下のようになっています。
直近の入院時の自己負担費用の分布 | |
---|---|
5万円未満 | 9.4% |
5~10万円未満 | 26.5% |
10~20万円未満 | 33.7% |
20~30万円未満 | 11.5% |
30~50万円未満 | 10.1% |
50~100万円未満 | 5.8% |
100万円以上 | 3.0% |
*過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人(高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む))
*治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
上の表より、自己負担費用の範囲が5~20万円が全体の半数以上を占めていることがわかります。
また、入院1日あたりの自己負担費用でみると、平均は20,700円で、費用の分布は以下のようになっています。
入院1日あたりの自己負担費用の分布 | |
---|---|
5,000円未満 | 13.8% |
5,000~7,000円未満 | 8.8% |
7,000~10,000円未満 | 11.5% |
10,000~15,000円未満 | 23.3% |
15,000~20,000円未満 | 7.9% |
20,000~30,000円未満 | 16.0% |
30,000~40,000円未満 | 5.5% |
40,000円以上 | 13.2% |
*過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人(高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む))
*治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
入院1日あたりの自己負担費用は5,000円未満~20,000円未満が全体の約6割以上を占めています。一方で、2万円以上という高額な自己負担額の割合も約3割強あります。
生命保険文化センターの「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」によると、医療保険加入者の入院給付日額の平均は8,700円でした。男女別でみると男性が9,600円、女性が8,100 円となっています。
また男女別の金額の分布は、以下の通りです。
男性の入院給付日額の分布 | |
---|---|
3,000円未満 | 1.3% |
3,000~5,000円未満 | 4.0% |
5,000~7,000円未満 | 30.4% |
7,000~10,000円未満 | 6.2% |
10,000~15,000円未満 | 31.9% |
15,000円以上 | 16.6% |
不明 | 9.6% |
女性の入院給付日額の分布 | |
---|---|
3,000円未満 | 2.9% |
3,000~5,000円未満 | 7.6% |
5,000~7,000円未満 | 38.5% |
7,000~10,000円未満 | 6.3% |
10,000~15,000円未満 | 26.3% |
15,000円以上 | 10.6% |
不明 | 7.9% |
男女ともに、入院給付日額は5,000~7,000円未満と10,000~15,000円未満が多くなっています。
上で紹介した入院時の自己負担費用や、医療保険加入者の保障額のデータをふまえ、医療保険の保障額(保険金額)について考えてみましょう。
入院1日あたりの自己負担費用について、5,000円未満~15,000円未満が最多であることを考慮すると、入院給付日額は最低でも5,000円、可能であれば1万円にしておくと安心でしょう。
また、最近は入院期間短縮の傾向にありますので、入院一時金特約や通院給付金特約もあわせて検討することをおすすめします。
医療保険に加入するうえで慎重に検討しなければならないのが保険料です。
、保障を充実させた結果、高い保険料を払えなくなり、契約を失効してしまう可能性もあります。
医療保険の保険料は、無理なく払い続けられる金額に設定することが大切です。
現在の経済状況をもとに支払える保険料を決めるのは危険です。この先数十年にわたっても支払い続けられるか、慎重に検討するのがよいでしょう。
では、医療保険の加入者は保険料をどのくらい払ってるのでしょうか。
生命保険文化センターの「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」によると、年間払込保険料(全生保)の世帯平均は37.1万円でした。また、1人あたりの年間払込保険料(全生保)の平均は17.9万円で、金額の分布は以下のようになっています。
1人あたりの年間払込保険料の分布 | |
---|---|
12万円未満 | 39.5% |
12~24万円未満 | 30.2% |
24~36万円未満 | 13.3% |
36~48万円未満 | 4.4% |
48~60万円未満 | 1.9% |
60万円以上 | 3.3% |
不明 | 7.5% |
年間払込保険料が12万円未満が最も多く、24万円未満が全体の69.7%を占めています。
生命保険加入者の世帯年収に占める世帯年間払込保険料(全生保)の平均割合は6.7%です。
保険料について迷ったときは、世帯年収に占める年間の払込保険料の割合から、家計に占める保険料負担の割合が適切か検討してみるといいでしょう。※出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査 1.生命保険(個人年金保険を含む)の加入状況(5)世帯年間払込保険料対世帯年収比率」
終身医療保険には、生涯保険料を払い込み続ける「終身払」のほか「○○歳払済み」
(保険料の払い込みが一定の年齢で終了する)や、「○○年払済み」(保険料の払い込みが一定の期間で終了する)を選択できる商品もあります。
保険料の払込期間が短くなると、その分保険料は高くなりますが現役時代に保険料の払い込みを終えれば、老後に保険料を負担する必要がなくなります。
経済的にある程度余裕があり老後の保険料負担をなるべく抑えたい人は、払込期間も検討してみましょう。
充実した健康保険制度がある日本において、医療保険の必要性に疑問を感じる人も多いのではないでしょうか。
生命保険文化センターの「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」によると、医療保険(疾病入院給付金が支払われる生命保険)への加入率は、65.7%でした。
また、同機関が行った「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」では、医療保険の加入率は93.6%でした。
加入率に幅はありますが、何らかの形で入院給付金が出るタイプの医療保険の加入者が多いということがわかります。健康保険(公的医療保険)で医療費の自己負担額が1~3割となるものの、決してゼロにはなりません。
また、先進医療による高額な医療費や、高額療養費制度の対象外となる入院中の食費および差額ベッド代は、必ず自己負担しなければなりません。このように、健康保険だけではカバーしきれない出費に医療保険で備えることができます。
また、「コのほけん!」で独自に「保険加入に関するアンケート調査」を実施したところ、回答者483名のうち、約8割が保険に加入していました。そのなかでも、医療保険に加入している割合は40.2%で、全保険種別の中で最多でした。
上記をふまえ、医療保険の必要性が高い人について考えてみましょう。
入院などまとまった額の医療費の支払いにあたっては、貯蓄を取り崩す必要があります。そのため、貯蓄が少ない、あるいはなかなかできない人は医療保険の必要性が高いと言えます。
高額療養費制度を適用してもなお、1か月あたりの医療費の自己負担額が高額になる可能性もあります。このような万が一のケースに備えておきたい人も、医療保険の必要性は高いといえるでしょう。
一方で、医療保険の必要性が低いのは以下のような人と考えられます。
現役世代の医療費が3割負担であり、高額療養費制度もあることを考えると、目安としていちどに20〜30万円程度の医療費の支出があっても、経済的に問題がなければ医療保険の必要性は低いといえます。
健康診断等で健康に問題ありと診断されたことがなく、自分の健康に自信がある場合も医療保険は不要だといえます。
医療保険には選び方のポイントが3つあります。
これまでの医療保険では、「災害・疾病入院給付金+手術給付金」が主契約でした。しかし、最近は入院の日数にかかわらず入院一時金が支払われる商品もあります。
入院給付金を日額タイプにする場合、一日あたりの入院給付金額を決めましょう。
入院給付金の日額に所定の倍数をかけた倍額を支払うタイプか、日帰り手術5万円・入院手術10万円など金額固定のタイプを選びましょう。
主契約ではカバーしきれない部分の保障を手厚くするt特約について一部を紹介します。
・先進医療特約
先進医療に該当する治療を受けた際の技術料をカバーします。
・自由診療特約
健康保険(公的医療保険)が適用されない医療技術や投薬による治療費をカバーします。
・がん一時金特約
医師からがんと診断された場合に、一時金を受け取れます。
・三大疾病一時金特約
がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病により、保険会社所定の状態になった場合に一時金を受け取れます。
・通院特約
退院後に入院の原因となった病気やケガの治療で通院した場合に給付金が受け取れます。
・がん特約
がんで入院した際に入院給付金が上乗せされます。
・八大疾病特約
がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病に加え、所定の生活習慣病での入院時に給付金が受け取れます。
・三大疾病特約
がん・心疾患・脳血管疾患により所定の状態になった際に給付金が受け取れます。
・払込免除特約
三大疾病や所定の要介護状態、身体障害状態となった場合、以後の保険料支払いが免除されます。
こちらの動画でも医療保険についてわかりやすく解説をしています。「選び方のポイント」「日額タイプと一時金タイプの入院給付金の違い」「医療保険の特約」「保険期間や払込方法」などについてもファイナンシャルプランナーが解説しているので、ぜひこちらもご参考にしてみてください。
医療保険をテーマにした記事の一覧です。『医療保険とは?』『医療保険と公的医療保険の違いは?』『医療保険は必要?』などから基礎知識の解説など、役立つトピックスを掲載しています。
調査対象:コのほけん!経由でのご契約者様
調査期間:2023年4月1日〜4月31日
「契約者様の声」は、主観的なご意見・ご感想であり、価値を客観的に評価するものではありません。あくまでも一つの参考としてご活用ください。
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民間の医療保険でもがんについて保障されますが、がん保険はがんだけに特化した保険です。がん保険と医療保険の違いは、主に、診断一時金の有無、入院・通院に関する給付金の内容、免責期間の有無があげられます。
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平成29年「患者調査の概要」によると、20代男性を例にした場合、入院1日あたりの自己負担費用額は平均で18,824円であり、平均通りの11日の入院の場合に換算すると、約20万円かかります。
先進医療特約とは、治療費が数百万円にもなる場合がある高度な医療技術のうち、厚生労働省が定めた特別な医療行為(先進医療)に対して備える特約です。