備えて安心!アクサダイレクト生命の就業不能保険で収入減カバーを


ある日突然働くことができなくなってしまったら?

そんな不安をサポートするのが、昨今話題の「就業不能保険」です。とは言え、「就業不能保険ってなに?」「どんな人に必要なの?」といった疑問もあるはず。

就業不能保険は、いくつかの保険会社から発売されていますが、2018年9月12日にアクサダイレクト生命から「アクサダイレクトの働けないときの安心」が発売されました。同商品は精神疾患による就業不能状態も給付対象にしており、早くも話題を集めています。

そこで、「1.働けなくなるとどうなるか?」、「2.どんな人に就業不能保険が必要か?」、「3.おすすめの就業不能保険」をご紹介します。

1.働けなくなるとどうなるか?

病気やケガで働けなくなった場合、まず考えられるのが、働けない期間の収入減少、または無収入になってしまうこと。

会社員であれば、社会保険から所定の条件に沿って傷病手当金が支給されますが、通常働いているときの収入より少なくなります。もっと困ってしまうのは自営業者です。自営業者には、傷病手当金がないため、「働けない=無収入」という状態に

いずれの場合でも、短期療養であれば貯蓄を切り崩すことで、まかなえるケースもありますが、長期療養となると貯蓄でまかなうことが難しくなってくるため、傷病手当金や貯蓄以外での備えがたいせつです

働けなくなってしまうと、家計のバランスも大幅に崩れることに。働けない期間に収入が減る、もしくは無収入状態になるにもかかわらず、支出には治療費もかかり、通常時より費用がかさむことも少なくありません。

そのため、毎月の収入減、無収入状態のカバーが重要になってきます。

治療にまつわる費用は?

生命保険文化センターの平成28年度「生活保障に関する調査」によると、【入院1日あたりの自己負担費用は平均で19,800円】

自己負担費用には、入院・手術にかかる治療費のほか、公的医療保険制度の適用外となる入院時の食事代・部屋代、交通費、被服費、日用品費などが含まれます。

このほか、仕事を休んでの長期療養となると本人の出費だけでなく、家族が看病や付き添いのために移動で利用する交通費、自炊ができなくなったり、世帯主の看病で妻が時間をとられることから外食が増えたりと、療養期間ならではの出費があることも。療養期間を安心して過ごすためには、想定以上にあらゆる費用がかさんでしまうと考えておいたほうがよいかもしれません。

また、療養中に収入減少や無収入状態に陥ると、金銭的な不安を抱え、安心して治療に集中しづらくなります。「早く仕事復帰しなくては」と焦ってしまい、ストレスから病状が悪化、あるいは回復が遅くなるケースも。

金銭的な不安は、きちんとした治療を妨げる原因になりかねません。まずは安心して治療に専念できる環境を整えておくことがたいせつです。

療養期間に働けなくなるリスクをサポートしてくれるのが、「就業不能保険」

従来の保険ではカバーできない、就業不能状態に陥った際の収入減少や無収入状態に着目し、設計されています。

就業不能保険の主な特徴は、下記の通りです。

(1) 所定の就業不能状態に陥った際、毎月一定の給付金を受け取ることができる。

(2) 年収や生活状況、家族構成、ライフプランなどにあわせ、給付金を設定して加入する。

(3) 一般的な給付金設定は、毎月10万円〜50万円。

(4) 給付金を生活費にあてることで、家計のバランスが崩れることを回避できる。

主に入院や治療に関する費用であれば、医療保険でカバー。万が一のときの遺族への保障は、定期保険・終身保険で備える。がんにかかった際は、がん保険に加入していればさらに保障は充実します。このように、従来の保険は主に病気・ケガや死亡に備えて設計されています。

ところが、いずれの保険も病気やケガで長期間働けなくなった際の収入減少・無収入状態に特化した保障は十分に備わっていません。これらに対し、働けない期間の収入減少・無収入といったリスクに備える保険として新たに登場したのが「就業不能保険」です。

2.どんな人に就業不能保険が必要か?

(1) 会社員の世帯主

世帯主が働けなくなった場合、一家の収入が減少し、妻や子どもにも大きな影響を及ぼします。

社会保険に加入している会社員は、所定の条件に沿って傷病手当金が支給されるとはいえ、生活費や子どもの教育費をカバーするには十分な金額とはいえないかもしれません。働いているときの収入より少なくなってしまうにもかかわらず、出費はそのまま、もしくは治療にともなって費用がかさむことが多いため、収入減少のリスクへの備えはたいせつです。

また、傷病手当金の支給は最長で1年6ヶ月と定められています。以降は条件があえば障害年金から支給されることもありますが、やはり十分な金額とはいえず、さらなる備えが必要になってきます。

(2) 自営業の世帯主・独身者

会社員の世帯主以上にリスク対策が必要なのが自営業者です。自営業者の方は、働けなくなったときに傷病手当金を受け取ることができないため、働けなくなると多くは無収入になってしまいます。

とりわけ世帯主が就業不能状態に陥り、収入が確保できない状態になると、妻や子どもの生活まで激変してしまうことに。このため、会社員以上に自営業の世帯主は、ご自身でのリスク対策が重要です。

また、独身者でも、すべての生活費などを自分だけの収入でやりくりしている方は就業不能状態への備えは優先的に考えたほうがいいでしょう。

3.おすすめの就業不能保険

そこでおススメなのが、アクサダイレクトの働けないときの安心です。

【特徴1】働けなくなったときの生活費を毎月サポート

病気やケガで働けなくなったとき※、生活費を毎月の給料のように受け取れて、収入減少や無収入になってしまうリスクをカバーできます。

収入減少、もしくは無収入状態にもかかわらず、家賃や住宅ローン、生活費や子どもの教育費など、出費はそのまま。このように家計のバランスが大きく崩れてしまうことを避けるため、病気やケガで働けない状態になったときから支払対象外期間60日を経過した後、働けない状態から回復するまで、保険期間満了まで回数無制限で、加入時に設定した給付金額を毎月受け取ることができます。

※病気やケガで働けない状態とは、①治療を目的とした入院、②医師の指示による在宅療養、③国民年金法施行令に定める障害等級2級以上に認定された場合をいいます(精神疾患を直接の原因とするものを除く)。

【特徴2】うつ病などの精神疾患もカバー

従来の就業不能保険は、うつ病などの精神疾患による就業不能状態を給付対象から外した商品が多いですが、対する「アクサダイレクトの働けないときの安心」は精神疾患で働けない状態※になったときも給付金を受け取ることができます。

全国健康保険協会の「現金給付受給者状況調査(平成28年度)第一部 傷病手当金」によると、働けなくなった理由の第一位は「精神及び行動の障害」で27.6%。第二位の「新生物(がん)」19.75%をおさえ、就業不能状態に陥った理由としてもっとも多い結果になっています。

うつ病をはじめとした精神疾患で働けなくなるケースは少なくないため、「アクサダイレクトの働けないときの安心」であれば、「精神疾患だから給付金が受け取れない」といった不安が減るといっていいでしょう。

注意点は、精神疾患が事由の給付金の支給は、精神疾患で働けない状態になったときから支払対象外期間60日を経過した後、精神疾患で働けない状態から回復するまで、または保険期間満了まで通算18回を限度として支払われること精神疾患以外の所定の状態が事由の場合は支払い回数無制限に対し、支払い回数に限度があることを覚えておいてください

※精神疾患で働けない状態とは、①精神疾患の治療を目的とした入院、②国民年金法施行令または精神保健及び精神障害者福祉に関する法律施行令に定める障害等級2級以上に認定された場合をいいます。

【特徴3】職業や収入にあわせてプランを選択可能

自営業者や会社員といった職業や収入形態にあわせ、「満額タイプ」と「ハーフタイプ」からプランを選択することが可能です。なかでも「満額タイプ」は、病気やケガ、または精神疾患で働けなくなったとき、受給開始日からから設定した就業不能給付金月額を満額受け取ることができます。

基本保障となる就業不能給付金の金額は、月額5万円〜50万円の範囲から5万円単位で設定可能で、職業・年収によって上限額が異なります。なお月払保険料は、加入時の年齢および選択したプランによって変わってきます。

もしものために「アクサダイレクトの働けないときの安心」を

近年、ストレス社会で増え続けるうつ病などの精神疾患をカバーするアクサダイレクトの働けないときの安心は、もしものときの備えとしておすすめの保険。

同商品に加入すると、アクサダイレクト生命の商品付帯サービスである、医師や看護師などに24時間365日電話で健康相談ができる「24時間電話健康相談サービス」、セカンドオピニオンや優秀専門臨床医を紹介してくれる「メディカルコンサルテーション」を無料で利用できることもポイント。

自分と家族の生活を守るために、ぜひアクサダイレクトの働けないときの安心を検討してみてはいかがでしょうか。

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