大丈夫なんて過信は禁物!世界中で増え続けるうつ病などの精神疾患


仕事や家事、育児や介護など、なにかと多忙な毎日を過ごす現代人。そんなストレスフルな社会環境のなか、こころのバランスを崩し、不調に陥る人が増えています。「自分はタフで元気だから大丈夫!」と過信してしまうのが、実はもっとも危険!こころの病は誰もが陥る可能性があり、日ごろからケアや対策を行うことが重要です。

とはいえ、実際に患者数はどのくらいなのか?本当に身近な病なのか?実状がわからず、いまいちピンとこないという人もいるはず。そこで今回は、日本と世界におけるうつ病を含む精神疾患患者数と、近年の推移をご紹介します。

「恥ずべきこと」との認識を持ちがちなこころの病の実状

現在、日本の社会問題のひとつとしても対策が急がれている精神疾患。現代人の多くが慌ただしい日常を過ごしており、いつのまにか蓄積した疲れやストレスを原因としたうつ病などにかかっていた、なんてことも。

精神疾患と一口に言っても、入院し、数ヶ月にわたって治療を行う重いものから、通院しながら薬を処方してもらい治癒を目指す比較的軽いものまで、実にさまざまです。代表的な精神疾患のひとつ、うつ病は、脳のエネルギーが欠乏した状態で、憂うつな気分や、食欲・睡眠欲などあらゆる意欲の低下といった心理的症状が続くだけでなく、身体的な自覚症状をともなうことも少なくありません。人によって症状が異なるとはいえ、日常生活に支障をきたすことが多く、早めに症状に気づくこと、精神科や精神カウンセラーの診療を受けることがたいせつです。

ここで問題なのが、特に日本人は「こころの病にかかることは恥ずべきこと」との認識を持ってしまいがちで、友人や同僚のみならず、家族にすら打ち明けることをためらう人も多く、受診が遅れたことから重症化してしまうケース。精神疾患は、誰もがかかる可能性がある身近な病です。まずは「自分は大丈夫!」という意識を捨て、少しでも心身の不調を感じたら医療機関を受診することをおすすめします。

大幅な増加傾向にある日本の精神疾患患者数

実際にどのくらいの人がこころの病を抱えているのでしょうか。厚生労働省の「患者調査(平成26年)」のデータをもとに、精神疾患を有する総患者数の推移をみていきましょう。

うつ病などの精神疾患治療は外来中心に

厚生労働省が行った「患者調査(平成26年)」によると、平成26年の総患者数は約392万4000人。外来・入院の各患者数は、外来患者数が約361万1000人、入院患者数が約31万3000人です。

過去にさかのぼると、平成11年の総患者数は約204万1000人、平成14年は約258万4000人、平成17年は約302万8000人と約50万人ずつ増加。続く平成20年は約323万3000人と若干増加幅が落ち着き、平成23年は約320万1000人とやや減少(平成23年の減少要因のひとつは、東日本大震災の影響で、同調査対象から宮城県の一部と福島県が除かれていること)。

上記調査期間における患者数増加は外来患者に集中しており、入院患者を平成11年の約34万1000人、平成26年の約31万3000人で比較してみても減少という結果に。重症度によるとはいえ、近年のうつ病などの精神疾患の治療は外来が中心であることがわかります。

ただし、実際の患者数は、外来・入院ともに上記調査結果以上に多いとも指摘されています。その理由は、他国以上に日本では精神科や精神カウンセラーの受診を躊躇する人の割合が多いこと。重症化を防ぐためにも、社会的偏見をなくすことや、医療機関の受診を促進することが求められています。

躁うつ病を含む障害は15年間で約70万人増加

さらに細かく疾病別にみていきましょう。

増加が目立った疾病は、もっとも多いのが躁うつ病を含む気分(感情)障害で、平成11年の約44万1000人、平成26年の約111万6000人を比較すると約70万人増加。次いで神経症性障害、ストレス関連障害などが、平成11年の約42万4000人、平成26年の約72万4000人を比較すると約30万人増加。その他の精神及び行動の障害が、平成11年の約8万4000人、平成26年の約33万5000人を比較すると約25万人増加という結果になりました。

このように、病気やケガ、ストレスなどを原因とした疾病は、精神疾患を有する総患者数の増加に比例するように増加傾向にあります。

世界的にも対策が課題にあげられるこころの病

現代病とも称されるうつ病を含む精神疾患は、日本だけの問題ではなく、世界的にもこころの病の対策が重要課題としてあげられています。世界保健機関(WHO)の報告書をもとにみていきましょう。※参考「うつ病の人は世界で3億2千万人 WHOが推計」

うつ病患者数は世界で推計3億2200万人

世界保健機関(WHO)の報告書によると、うつ病患者は2015年時点で世界で推計3億2200万人に達し、05年比で18%以上も増加。うつ病患者数の割合は全世界人口の4%を超えている一方、その多くが正しい診断や適切な治療を受けられていないとの指摘もあります。世界的にみても精神疾患に関する対策は喫緊の課題です。

アジア・太平洋地域は世界全体の約48%

世界の地域別分布比でみていくと、アジア・太平洋地域が世界全体の約48%をしめる結果に。次いでアメリカ地域が約15%、欧州地域が約12%になっています。

では、日本が属するアジア・太平洋地域の割合はどうなっているのでしょうか。同地域の国別推計は、ひと際多いのが中国で約5482万人。日本は同調査では約506万人で中国に続き、3位はフィリピンで約330万人です。

1位 中国 約5482万人(人口比率4%)
2位 日本 約506万人(人口比率4%)
3位 フィリピン 約330万人

これを人口比率で確認すると、日本、中国が揃って約4%。日本のうつ病患者比率が約4%にとどまっている結果に対し、国内の専門家からは、精神疾患を隠し、つい我慢してしまう国民性や社会性も関係しているのではないかとの見解が示されています。

世界的にみて人口比率が高かったのは、ウクライナ・エストニア・アメリカ・ブラジル・オーストラリア・ギリシャ・ポルトガルなどで、いずれも人口比6%前後。アジア・太平洋地域以外の推計人数で千万台だったのは、インドの約5668万人、アメリカの約1749万人、ブラジルの約1155万人です。

若年層の自殺とうつ病の関係

日本国内でも10代〜20代の若年層の自殺が問題視されていますが、2015年の世界の自殺者は推計約78万8000人。15歳〜29歳の若年層では自殺が死亡原因の2番目にあげられており、その主要因がうつ病です。

医療現場での治療が進歩しているにもかかわらず、世界的にみてもその治療を適切に受けている人が少ないといわれています。正しい診断や適切な治療を受けている人の割合が10%以下の国が発展途上国を中心に多いことは懸念材料といってもいいでしょう。

WHOではこれらの結果をふまえ、いまだ多くの国で精神疾患への社会の偏見があること、医療従事者が不足していることなどを問題点として指摘。先述の通り、精神疾患を隠し、我慢してしまう人が決して少なくない日本ですが、世界的にみても似かよった側面がうかがえ、早急な課題解決が求められています。

日本と似た傾向を持つアメリカの精神疾患の増加要因

世界のなかでも精神疾患に関して注目したいのが、「3人に1人が精神疾患の症状を自覚している」「日本より精神科や精神カウンセラーの敷居が低い(訪れる人の割合が多い)」といわれるアメリカです。

アメリカの保険会社ブルークロス・ブルーシールズ(BCBS)がアメリカ国内で行った調査結果によると、2016年までの5年間でうつ病と診断された患者数は33%増加しています。調査対象はBCBSの被保険者の12歳〜64歳の4100万人ですが、2016年にうつ病と診断され保険請求を行った人の割合は、保険請求者全体のうち4.4%。人数に換算すると900万人以上にのぼります。

年代別でみていくと、12歳〜17歳の増加率63%に次いで、働きざかりを含む18歳〜34歳が47%という結果に。BCBSの報道発表文にて、精神科医のカリン・ホロウィッツ医師は「スマホやパソコンなどの電子機器使用の増加と睡眠障害の組み合わせ」との可能性を記しています。

この結果を受け、BCBSの最高医療責任者トレント・ヘイウッド氏がアメリカ誌のフォーブスに語ったのが、「社会的孤立やSNSの使用をはじめ、競争社会、離婚率などの増加やその他のあらゆる問題が、うつ病増加に影響している可能性がある」ということ。これは日本国内の精神疾患患者の増加要因とも酷似しており、ストレス社会で生きる現代人の傾向をあらわしているともいえるでしょう。

ただしフォーブス誌によると、この5年でうつ病などの精神疾患患者が増加した理由は、単純に精神疾患が増えたというよりも、きちんとした治療を受ける、あるいは症状を診断してもらうため、医療機関に足を運んだ人が増えたのでは、との見解を示していることも興味深いポイントです。

近年、うつ病を含むこころの病で苦しんだ経験を告白する著名人も多く、なかにはビヨンセやレディー・ガガ、英国のヘンリー王子などの世界的なビッグネームも。こうした動きに勇気をもらい、これまで医療機関を訪れるまでに至らなかった人も受診するようになったという見方が広がっています。いずれにしても精神疾患に関するイメージが変化し、汚名が払拭されつつあるのではないでしょうか。

日本にこうした流れがどこまで影響をもたらすかは不明なところがあるとはいえ、日本国内の精神疾患患者数も増加傾向にあることから、日本の専門家からは、今後は医療機関を受診するケースが増えていくのではないかという可能性も示されています。

必要なのは、治療期間に備える個人の自助努力

日本では少しずつメンタルヘルスに取り組む企業が増えており、予防プログラムの確立もさることながら、無理をせず療養させ、復職をスムーズにすることで従業員のケアを行おうと尽力する動きもみられます。重症化し、離職されてしまうのを避けることはもちろん、各従業員の人生をサポートしようとする健全な方向性は望ましいことです。

一方、個人の自助努力として、入院をはじめ、自宅療養や通院治療などで思うように働けなくなる期間が発生するリスクに備え、就業不能保険に加入しておくと安心して治療に専念することができます。最近では精神疾患を給付対象にした商品が登場したことで、ますます注目を集めている就業不能保険。誰もがうつ病などの精神疾患にかかる可能性があるストレス社会で、毎月の収入減少をカバーする保険を検討してみてはいかがでしょうか。

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