備えあれば憂いなし!入院・手術の傾向と、リスク対策としての保険の必要性


現代人の生活にはあらゆるリスクが潜んでいます。病気にかかったり、交通事故などでケガを負ってしまうかもしれないし、世帯主に万が一のことがあったときは遺された家族の生活に影響を及ぼしてしまいます。たとえ元気に長生きできたとしても、老後の生活における経済的なリスクを考えなければいけません。

人生において、ある日突然、大きなお金が必要になる。そんな不測の事態をカバーするのが保険です。では、実際にどんな保険が必要なのでしょうか。

「病気・ケガ」「死亡」「長生き」の3つのリスクをカバー

「病気・ケガ」「死亡」「長生き」の3つのリスクへの備えとして預貯金などの貯蓄で対策しようと考える人が少なくありません。ところが、毎月一定額ずつ貯めていく預貯金では、貯めているあいだに病気・ケガや万が一のことが起こってしまった場合、必要な額が貯まっていないために治療費が捻出できなくなったり、遺された家族の生活が困窮する可能性が高くなります。

対する保険は、給付金や死亡保険金の額を決めておくことで、万が一が発生した際にも、その時点での払込保険料の額に関係なく、あらかじめ決めた金額を受け取ることができます。貯蓄ではまかないきれないまとまったお金を用意するためにも保険を選択したほうが安心です。

一般的に治療費や生活を支えるためのお金をすべて自分で準備する必要はなく、国などによる公的保障や、企業勤務者であれば企業による企業保障を差し引いた金額を個人の備えとして用意します。病気・ケガはもちろん、万が一の際にもすぐに亡くなることは極めて少ないため、まずは治療にまつわる実態を把握しておくことがたいせつです。

大きく様変わりした入院・手術の傾向

病気やケガで治療が必要になった場合、一般的に多いのが入院するケース。とはいえ、一昔前とは異なり、現在では入院日数や手術の傾向が大きく様変わりしています。厚生労働省の「患者調査(平成26年)」のデータをもとにみていきましょう。

入院・手術は短期化傾向

0日〜14日 67%
15日〜30日 16.2%
1ヶ月〜3ヶ月 12.6%
3ヶ月〜6ヶ月 2.6%

上記は、厚生労働省による「患者調査(平成26年)」の病院の入院日数の構成割合です。0日〜14日が半数以上をしめており、15日〜30日と合算すると8割以上もの割合に。一般診療所の入院日数の構成割合になると、0日〜14日がさらに増え、83%にのぼります。

日帰り入院や日帰り手術、1泊2日の入院や5日以内の短期入院は年々増加傾向にあり、外来扱いでの手術も増えているため、最近の医療保険は日帰り入院や外来手術にも対応しているものが多いのが特徴です。

ただし、入院・手術が短期化しているとはいえ、在宅療養が必要なケースも多く、治療にともなって働けない期間が発生します。「短期入院は貯蓄でカバーする」という人でも、収入減少のリスク対策を考えたほうがいいでしょう。

疾病で変化する入院・治療日数

全体的に入院・手術は短期化の傾向ですが、疾病によっては長期入院が必要になります。

0日〜14日 70.6%
15日〜30日 16.5%
1ヶ月〜3ヶ月 10.9%

上記は、一般病床(精神疾患や感染症、結核などが原因以外の入院)の入院日数の構成割合です。約7割が0日〜14日の入院であることがわかります。

0日〜14日 17.3%
15日〜30日 14.1%
1ヶ月〜3ヶ月 36.1%
3ヶ月〜6ヶ月 32.6%

一方、精神疾患が原因の入院になると、0日〜14日は17.3%と大幅に減少し、1ヶ月以上の入院が半数以上に。現代のストレス社会はうつ病をはじめとした精神疾患が増加傾向にあり、重症度によって入院日数は異なるとはいえ、社会復帰までに日数を必要とするケースがほとんどです。入院せずに通院や在宅療養で治療することも多く、いずれにしても思うように働けなくなる期間の収入減をカバーする意識を持っておいたほうがよいでしょう。

また、日本人の死因でもっとも多いがんは、入院は短期化の一方で通院治療が長期化することが多く、先進医療を受ける人も増えています。このため、がん治療に特化した保険商品でのリスク対策もおすすめです。

自分に必要な保障を見極め、保険を選択する

一口に保険といっても、市場にはさまざまな商品がでまわっています。まずは自分に必要な保障を見極め、保険を選択することがたいせつです。では、具体的にどんな保険があるのでしょうか。

医療保険

医療保険は、病気・ケガを原因とした出費に備えるためのもので、主に入院・手術をしたときに給付金を受け取ることができる保険です。現在では日帰り入院・手術や外来手術に対する給付金がおりる商品が多く、生存給付金や健康祝い金といった特約を付加できるものも用意されています。

医療保険の基本となる入院給付金には、入院日額・支払限度日数を選べるものが過半数をしめており、手術給付金は入院給付金日額に一定の給付倍率をかけた給付金が受け取れるタイプが一般的です。

主な特約には、病気やケガで通院したときに給付金がもらえる通院特約をはじめ、日本人に多いがん・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病と診断された際にまとまった給付金を受け取れる一時金特約、三大疾病・身体障害・要介護状態などの所定の状態になると以後の保険料の払込みが免除される保険料払込免除特約、女性特有の病気に対して入院・手術給付金を手厚くする女性疾病特約などがあります。

定期保険・終身保険

万が一の際、遺された家族の生活費や学費をカバーするための死亡保障は、定期保険か終身保険で用意することが一般的です。

定期保険とは、定められた期間に万が一のことがあった場合、死亡保険金がおりる保険で、掛け捨て型のため保険料を抑えることができます。子どもが小さい時期に高額の死亡保障を用意したい世帯主が加入することが多く、終身保険に一定期間の定期がのった定期付き終身保険もあるので、各家庭にあったプランニングをしてもらうとよいでしょう。

対する終身保険は、亡くなるまでの一生涯、万が一のときに死亡保険金がおりる保険です。定期保険に比べて保険料が割高になる一方、貯蓄性を備えているため、生存時に解約して解約返戻金で受け取る用途としても活用できます。医療保障が特約で付加できる商品もあり、死亡保障と病気・ケガの保障をセットで用意したい人にもピッタリです。

がん保険

がんの治療を目的とする入院・手術をしたときに給付金を受け取ることができるがん保険は、日本人の2人に1人が一生のうちにがんと診断されるリスク対策のために加入者が増えている保険です。がん治療に対応した商品設計が特徴で、通院給付金や一時金、放射線、抗がん剤治療特約など、手厚くカバーする商品が取り揃えられています。

がんと同じメカニズムで形成され、がんのような浸潤・転移の可能性がない腫瘍、上皮内新生物の治療にも適用される商品も多く、医療保険とは別にがん保険に加入しておけば、さらに備えは万全です。

また、高額の治療費がかかる先進医療を受けた際に給付金が受け取れる先進医療特約が付加できる商品であれば、わずかな特約保険料で先進医療に備えられる大きなメリットが得られます。

就業不能保険

病気やケガによる入院や在宅療養などで働けなくなるリスクに備えた保険が就業不能保険です。短期化傾向にある入院ですが、疾病によっては長期入院になったり、入院日数が短かったとしても退院から社会復帰まで時間を要するケースが多く、そのあいだの収入減少を毎月受け取れる給付金でサポートしてくれます。

入院経験者の約23.7%が仕事復帰までに2ヶ月以上かかっており、疾病別にみても、入院自体も長期化しがちな脳卒中は約64%、がんは約43.5%、骨折は約32.5%がそれぞれ仕事復帰までに2ヶ月以上の期間を要しています。

療養期間は、収入が減っても生活費は変わらずかかり、加えて治療費もかさむことがネックです。治療費は医療保険やがん保険などでカバーできますが、住宅ローンや家賃、食費、水道光熱費、子どもの教育費など、公的保障だけでは心もとありません。自営業者になると公的保障がないため、さらに自助努力が必要です。

最近では精神疾患までカバーした商品も登場しており、入院および在宅療養が長期化しがちで、ストレスフルな現代の社会問題にもなっているこころの疾病が給付対象に指定されていることで注目を集めています。

養老保険・年金保険・介護保険

養老保険・年金保険・介護保険は、主に老後に備えた保険です。老後の生活費、娯楽費のための貯蓄に適しているのが養老保険・年金保険で、低金利時代において、銀行預金より有利にお金を増やす貯蓄型保険として定着しています。金利の優位性のみならず、貯蓄型保険の場合、死亡保障が付いており、特約を付加すれば医療保障までカバーできるので、貯蓄をしながら万が一や入院などに備えることも可能です。利率や利便性を比較しながら、自分にピッタリな商品を選ぶとよいでしょう。

介護といえば高齢者をイメージする人が多いですが、病気や事故などで若い年代から要介護になるリスクも存在します。介護状態になるとなにかと出費がかさみ、公的介護保険制度だけではカバーしきれないことが多く、金銭的な負担が精神的にも重くのしかかってくることから、家族の負担を減らすためにも介護保険に加入する人が増えています。また、最近では年金と介護から選べる商品も登場しているので、商品ごとにどんな特徴があるのか比較検討がおすすめです。

リスク対策で備えを準備し、定期的にメンテナンスを

・入院・手術・在宅療養などの治療の傾向を把握する。
・自分に必要な保障を見極め、保険を選択する。

今回ご紹介した上記の2つのポイントが、もしものときの備えを準備するうえで重要です。「病気もケガもしない!」「貯蓄ですべてなんとかする!」という人もいますが、残念ながら“自分は大丈夫”“貯蓄でフルカバーできる”というケースは圧倒的に少ないといっていいでしょう。

「あのとき、ちゃんとやっておけばよかった」と後悔することがないよう、まずは病気・ケガや万が一の際の現実を知り、自分に必要な保障を把握し、保険で備えを。そのうえで、年代やライフステージで必要な保障が変わってくるので、定期的に保険のメンテナンスをすることをおすすめします。

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