医療保険

医療保険の選び方|職業別

医療保険の選び方はいくつかありますが、会社員や学生など職業や状況によっても異なります。職業による医療保険の選び方は安定した収入があるかどうかだけでなく、加入できる社会保険の種類や利用できる福利厚生にもよります。

この記事では、納得できる医療保険に加入するために、職業別医療保険の選び方を紹介します。

最近の医療保険の特徴

職業別の選び方を紹介する前に、最近の医療保険の特徴について解説します。

医療技術の進展や新商品の登場などによって、主流となる医療保険は変化します。

最近、どのような医療保険があるか、その特徴を確認します。

特徴1 主契約の保障内容(入院給付金型と入院一時金型)

医療保険の主契約は2タイプに分類できます。

ひとつは、従来型の日額の入院給付金と手術給付金を主契約とする医療保険です。
入院給付金は入院日額と入院日数によって決まるため、長期入院した場合の医療費負担を軽減してくれます。

もうひとつは、入院一時金(給付金)を主契約とする医療保険で、おもに短期入院時の医療費負担軽減を目的にした医療保険です。

なお入院給付金・手術給付金を主契約とする医療保険に入院一時金を特約として付帯できる商品もあります。

特徴2 入院日数の短期化の傾向

通院給付金は、所定の要件を満たす通院をした場合に給付金が支払われる保障で、通院給付金を特約として付帯できる医療保険が増えています。

入院日数の短期化により、入院ではなく通院で治療を続けることが増えたため、以前よりも通院給付金の利用価値が増しています。

特徴3 特定疾病について支払限度日数が無制限

入院日数は全体的に短期化傾向にありますが、脳血管疾患など依然として入院日数が長い疾病もあります。

入院による医療費負担を軽減するために、特定疾病特約を付帯することで支払限度日数が無制限になったり、延長されたりする医療保険が増えています。

会社員の選び方のポイント

会社員や公務員の医療保険の選び方について、ポイントを3つにまとめます。

選び方のポイント

  1. 社会保険制度の利用を前提で選ぶ
  2. 勤務先の福利厚生制度を確認する
  3. ライフステージに合わせて医療保険を見直す

会社員や公務員は、健康保険や労災保険、雇用保険などの社会保険制度を活用できます。社会保険制度の概要は次のとおりです。

【おもな社会保険制度(概要)】

社会保険制度 内容
公的医療保険(健康保険) 病気やケガによる医療費が3割負担となる。医療費が高額になった場合に自己負担限度額を超えた分が還付される高額療養費制度を利用できる。そのほか、勤務中の病気やケガで休業した場合、所定の要件を満たすと傷病手当金を受給できる。
労災保険 勤務中の病気やケガで、労災保険の適用が認められれば自己負担なしで補償を受けることができる。
雇用保険 中途退職した場合など、次の職場を見つけるまでの間、所定の要件に基づき失業手当(基本手当)を受給できる。

選び方のポイント1 社会保険制度の利用を前提で選ぶ

会社員や公務員の場合、健康保険により医療費の3割負担や高額療養費制度を活用することができます。

高額療養費制度は、所得などにより自己負担すべき額は異なりますが、高額な医療費がかかったとしても、おおむね1か月8~12万円程度におさえることができます。また被扶養者である配偶者や子も利用することができます。病気やケガで休業した場合には、傷病手当金としておおむね給与の3分の2が支給されます。

社会保険制度を考え、1ヶ月で10万円程度を医療保険で準備すると、日額5,000円の医療保険なら20日の入院で入院給付金10万円受け取ることができます。手術を伴えば手術給付金も支給されます。必要最小限の保障で十分で、不足部分は貯蓄で対応するのであれば日額5,000円(60日型)の医療保険でよいかもしれません。

一方、上記の例ではギリギリで不安を感じる人もいらっしゃるでしょう。差額ベッド代や入院中の食費、病院までの交通費などの諸費用を考えると十分とは言えませんし、休業した場合、傷病手当金を受け取ったとしても給与の3分の1程度は減ってしまいます。十分な貯蓄がなく、休業による収入減にも備えたい場合は、上記よりも保障を充実させたほうが安心でしょう。

このように、社会保険による補償を踏まえ、どの程度まで医療保険で対応するかによって医療保険の選び方も変わってきます。

選び方のポイント2 勤務先の福利厚生制度を確認する

大企業にお勤めの場合や公務員の場合、勤務先の福利厚生制度で医療保険に加入できる可能性があります。一般的に1年間の掛け捨て医療保険で、退職すると継続できない場合もありますが、保険料は割安です。社会保険制度と合わせて利用できる福利厚生も確認しておきましょう。

選び方のポイント3 ライフステージに合わせて医療保険を見直す

会社員や公務員は、社会保険制度により病気やケガで医療費の負担が増えたときや収入が減ったときでも一定の補償を受けることができます。

しかし転職や退職などライフステージの変化により、社会保障を受けられなくなることも考えられます。転職や退職を控えている人、計画している人は、今後、受けられる社会保障を確認し、医療保険の見直しを行いましょう。

自営業の選び方のポイント

国民健康保険である自営業の場合、会社員と同様、医療費の3割負担や高額療養費制度を利用できますが、休業した場合の傷病手当金は対象外です。一般的に労災保険には加入できませんし、有給休暇もありませんので、会社員と比べると休業時の負担は大きくなります。

選び方のポイント

  1. 社会保険制度の利用を前提で選ぶ
  2. 医療保険のタイプを考える
  3. ライフステージによっても医療保険の選び方を変える

選び方のポイント1 社会保険制度の利用を前提で選ぶ

会社員と同様、医療費の3割負担や高額療養費制度を活用することができますが、原則、休業したときの補償はありません。貯蓄があり、ある程度の休業にも対応できるのであれば、日額5,000円で入院給付金と手術給付金を中心とした医療保険で十分かもしれません。一方、休業時の費用負担を可能な限りおさえたいのであれば、日額を増やしたり特約で保障を充実させたりして、万一に備えます。

このように受けられる社会保険制度を前提にして医療保険を選ぶとよいでしょう。

選び方のポイント2 医療保険のタイプを考える

自営業は会社員と比べると社会保障は見劣りしますが、どのような医療保険に加入するかは、家計の状況によって変わってきますので、特定の医療保険を勧めることはできません。

基本的に医療保険の保障は、

特徴 内容
入院日額 日額5,000円や10,000円など
支払限度日数と通算支払限度日数 1入院につき60日や120日など、通算で1000日など
特約の有無 先進医療特約、三大疾病特約、通院特約など

によって、充実させることができます。日額は5,000円より10,000円、支払限度日数は60日型より120日型、特約は付帯するほど保険料は高くなりますが、保障は手厚くなります。

社会保険制度や家計の状況に合わせて、医療保険のタイプを選ぶとよいでしょう。

選び方のポイント3 ライフステージによっても医療保険の選び方を変える

一般的に、単身世帯、夫婦二人世帯、子育て世帯で状況は異なりますので、医療保険の選び方は変わります

たとえば子育て世帯の場合、収入が減ってしまうと、単身世帯や夫婦二人世帯と比べると家計への影響が大きくなります。自営業の場合、その影響は会社員と比べるとより大きくなると考えられます。

ライフステージに合わせて、定期医療保険に加入するなど保障を手厚くする医療保険の選び方もありますので、必要に応じて保障を追加・削減するなどするとよいでしょう。

主婦(夫)の選び方のポイント

主婦(夫)の場合は、本人が国民健康保険に加入しているか、配偶者の被扶養者として健康保険を利用できるかの違いがあります。

主婦(夫)の場合の医療保険の選び方について、そのポイントを3つにまとめます。

選び方のポイント

  1. 世帯主の保障を優先する
  2. かにゅうするなら三大疾病などの保障を厚くする
  3. 収入があれば保険料控除を適用する

選び方のポイント1 世帯主の保障を優先する

収入のない主婦(夫)の場合、主婦(夫)が病気やけがで医療費がかかったとしても、収入のある世帯主がいれば、ある程度は対応することができます。そのため、基本的には収入のある世帯主の医療保険を優先し、余裕があれば主婦(夫)の加入も検討します。

選び方のポイント2 加入するなら三大疾病などの保障を厚くする

世帯主の保障を優先することを基本としますが、三大疾病など疾病によっては家計への影響が大きいものもありますので、医療費負担が大きくなる疾病に絞って加入してもよいでしょう。

たとえば医療保険の軸は日額5,000円(60日型)など最小限の保障にしておき、三大疾病の際にまとまった一時金を受け取れる三大疾病特約をつける方法などがあります。

主婦(夫)が病気で家事ができなくなると、収入のある世帯主の仕事に影響する可能性も考えられます。金銭的負担を軽減できれば、仕事や治療に専念しやすくなります。

選び方のポイント3 収入があれば保険料控除を適用する

収入が一時的に増えてしまうと、所得税や住民税が発生してしまうかもしれません。

収入が想定より増えた場合に備えて、医療保険に加入し、無理のない範囲で保険料控除を活用する方法もあります。

医療保険による保障を得られ、節税効果があるため、アルバイトやパートなどで一定の収入があれば検討してみましょう。

学生の選び方のポイント

学生の場合、アルバイトによる収入があるかもしれませんが、基本的に収入は不安定です。

ただ、一般的に収入のある世帯主(親)が医療費を負担することができます。親よりも優先順位は低くなりますが、割安な保険料で加入できるメリットもあります。

選び方のポイント

  1. 学生本人が保険料(掛金)を払うなら大学生協の生命共済
  2. 大学生協の生命共済以外なら一般の医療保険を検討
  3. 親が加入し、卒業後に契約者変更をする

ここでは収入がない、または不安定である学生について、医療保険の選び方のポイントをまとめます。

選び方のポイント1 学生本人が保険料(掛金)を払うなら大学生協の生命共済

学生のなかには、保険料を自分で払って保障を得たい人もいらっしゃるでしょう。

学生の場合、収入が不安定になる可能性がありますので、無理のない範囲で保険料を支払う必要があります。大学生協の生命共済であれば、年間15,000円程度で入院や手術、通院など幅広い保障を得られます。

ふだん通う場所で相談できる手軽さもメリットです。なお扶養者である親が保険料を払うこともできます。

選び方のポイント2 大学生協の生命共済以外なら一般の医療保険を検討

大学生協の生命共済の保険料は割安ですが、死亡保障など医療保障以外の保障も付帯しているので、無駄に感じる人もいらっしゃるでしょう。

民間の医療保険は、病気やケガに絞った保障で組み立てることができますので、保険料と保障のバランスがよい場合があります。大学生協にこだわりがなければ、選択肢を広くしたほうがよいでしょう。

選び方のポイント3 親が加入し、卒業後に契約者変更をする

大学在学中は親が保険料を支払い、社会人になり安定した収入を得られるようになったら、契約者変更をして本人が保険料を支払います。

社会人になってからでも支払える保険料で主契約を考え、必要であれば特約で保障を手厚くします。

特約のみを解約することができますので、社会人になってから収入に合わせた医療保険の見直しがしやすくなります。

まとめ

職業別に医療保険の選び方をまとめましたが、基本的には社会保険制度の利用を前提とし、家計の状況に合わせて選びます。

高額療養費制度はあるものの、医療費が高額になると負担は大きくなります。

家計への負担が大きくなりがちな特定疾病(三大疾病や七大疾病など)に絞って医療保険を選び、そのほかの疾病については貯蓄で対応することを基本とすると保険料の負担はおさえられます。

  • この記事を書いた人

橋下 秀樹

CFP®、宅地建物取引士、証券外務員二種。これまで様々なお金に関する相談を通じ、家計への負担軽減のアドバイスを実施。ファイナンシャルプランナーとして講師も務める。ライフプランニング、住宅ローン、教育資金、退職後の生活資金、保険の見直しなど幅広い分野の執筆活動を行う。

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