医療保険

医療保険|日額タイプと一時金タイプについて

近年、入院日数は短期化の傾向にあります。以前よりも入院日数が短くなっていることから医療保険の役割もそれに合わせて変化しています。このような状況で登場した医療保険が一時金タイプです。この記事では従来からある日額タイプと比較的新しい一時金タイプについて解説します。

日額タイプと一時金タイプの違い

医療保険には日額タイプと一時金タイプがあります。

日額タイプ

日額タイプとは、入院1日につき一定額の入院給付金が支払われるタイプで、1日5,000円や10,000円などから選びます。

入院日数が長いほど受け取れる入院給付金の総額は増えますが、60日や120日など1入院あたりの支払限度日数と1,095日や730日など通算支払限度日数が設けられています。

一方、

一時金タイプ

一時金タイプとは入院日数に関係なく、入院すれば一定額の入院一時金(給付金)を受け取れるタイプです。

日帰り入院も保障の対象となり、一時金の受け取りは「180日に1回」「通算50回」などの限度が設けられています。

入院日額タイプの特徴とメリット・デメリット

特徴

日額タイプの特徴は、1日5,000円や1日10,000円などの1日あたりの給付金額と60日型や120日型などの1入院あたりの限度日数を基本として選びます。

また一般的に入院給付金と合わせて手術給付金も付帯しており、1日あたりの給付金額をもとに手術給付金の額が決まります。

たとえば手術の種類に応じて、「5倍」「20倍」「40倍」などの倍率が決められており、20倍に該当する手術をした場合は、「1日あたり給付金額 × 20」が手術給付金として支払われます。

メリット

日額タイプは、1入院あたり60日や120日などの限度日数が設けられていますが、長期に入院した場合、入院日数に応じて給付金の受取総額が増えますので、負担を軽減することができます。手術給付金を受けることもできますので、手術を伴う入院にも対応しています。

デメリット

日額タイプは、入院給付金・手術給付金ともに1日あたりの給付金の額に影響します。そのため入院日数が長くても1日あたりの給付金の額が少なければ十分な保障を得られない場合があります。また入院日数が短い場合や手術を受けなかった場合、手術が手術給付金の対象外であった場合なども自己負担分をカバーできない可能性があります。

入院一時金タイプの特徴とメリットデメリット

特徴

一時金タイプは、日帰り入院であっても入院すれば日数にかかわらず一定額を一時金として受け取ることができます。

一時金の額はあらかじめ決めておくため、保険から支払われる金額が事前にわかり、高額療養費制度を使ったあとの自己負担分もカバーしやすくなります。一時金タイプは一定期間のみ保障を受けられる定期タイプが主流です。

メリット

一時金タイプは、入院日数が短くても一時金として支給されるため、治療費の自己負担分をカバーできる可能性が高まります。自己負担分を超えた場合は、交通費などの諸費用に充てることもでき、入院による収入減にも対応できます。

デメリット

一時金タイプでも、長期入院をした場合や手術が高額になった場合など、治療費の負担が重くなる入院や手術が重なると、一時金の額を超えてしまい、自己負担分をカバーできない可能性が出てきます。入院日数に応じて給付金の額が増えない点がデメリットとなります。

給付金はいくら違う?

具体的な病気の平均医療費と平均入院日数から、日額タイプと一時金タイプの給付金総額を比べます。

厚生労働省「医療給付実態調査(平成30年度)」によると、40歳(医療費3割負担)の喘息による平均入院日数が6.5日、平均医療費が67,162円となっています。同様に脳血管疾患による平均入院日数が16.0日、平均医療費が276,303円です。

このデータをもとに、日額タイプと一時金タイプの受取額の違いを比較します。

 病名 入院日数 医療費(3割負担)
喘息(入院のみ・手術なし) 5日 65.000円
脳血管疾患(入院・手術あり) 15日 270,000円

※下記の保険料資料と比較するために、入院日数と医療費をわかりやすい数値に調整しております。

〈医療保険による給付金〉


・日額タイプ
O社:日額5,000円、手術給付金20万円、特約なし

・一時金タイプ
N社:入院一時金10万円、特約なし

<手術なし>                            (万円)

タイプ 保険商品 保障内容 入院日数
5日 10日 15日 30日 60日
日額タイプ O社 入院給付金 2.5 5 7.5 15 30
手術給付金
合計 2.5 5 7.5 15 30
一時金タイプ N社 入院一時金 10 10 10 10 10
合計 10 10 10 10 10

 

<手術あり>                            (万円)

タイプ 保険商品 保障内容 入院日数
5日 10日 15日 30日 60日
日額タイプ O社 入院給付金 2.5 5 7.5 15 30
手術給付金 20 20 20 20 20
合計 22.5 25 27.5 35 50
一時金タイプ N社 入院一時金 10 10 10 10 10
合計 10 10 10 10 10

 喘息で入院のみした場合、O社では受取額2.5万円、N社では10万円となり、一時金タイプのN社のほうが受取額は多くなります。医療費の負担は65,000円なので、日額5,000円の場合、日額タイプでは不足してしまいます。

一方、脳血管疾患で入院・手術をした場合、O社では受取額27.5万円、N社では10万円となり、日額タイプのO社のほうが受取額は多くなります。

また総医療費は90万円(27万円 ÷ 0.3)であり、所定の要件を満たせば、高額療養費制度を適用することができます。

たとえば報酬月額30万円の場合、自己負担限度額は86,430円となり、この金額を超えた分は還付されます。
自己負担額が86,430円なので、O社とN社両方ともカバーできます。

ただ、O社の場合、実際の医療費負担に比べ給付金の額は多いため、医療費だけでなく、交通費などの諸費用に充当することができます。

日額タイプと一時金タイプ、選ぶならどちら?

前述の医療費と給付金のシミュレーションから、日額タイプは一時金タイプよりも保障が厚く、入院が長期化するほど受け取れる給付金が増えました。また短期の入院であれば、一時金タイプも日額タイプの引けを取りません。

疾病リスクへの対策について、保険の利用を最低限におさえたいのであれば、無駄を少なくした一時金タイプがよいかもしれません。

一方、長期入院した場合の医療費負担を考え、保障はできる限り手厚いほうがよければ、日額タイプを選びましょう。

給付金額はいくらにする?

加入する際、日額タイプでは、1日あたりの給付金の額や1入院あたりの支払限度日数を決めなければなりません。

一時金タイプでは一時金の額を考える必要があります。ここでは医療保険を検討する際に給付金額をどのように決めたらよいか解説します。

公的医療保険(健康保険)と高額療養費制度

公的医療保険制度(健康保険)では6歳(就学前)から70歳までは医療費の3割負担となるなど、年齢や所得の額によって負担割合が決まっています。

疾病の種類や症状によってどの程度医療費を負担するかわかりませんが、高額療養費制度があるため、医療費の負担はおさえられます。

高額療養費制度は所得の区分によって計算式が異なりますが、標準報酬月額28万円~50万円の場合、

80,100円 + ( 総医療費 – 267,000円) × 1%

で求めます。

前述の自己負担限度額86,430円もこの計算式で算出しました。

この算式から総医療費が増えたとしても、80,100円に加算されるのは1%分だとわかります。たとえば総医療費が300万円(3割負担で90万円)かかったとしても、自己負担限度額は107,430円におさえられます。

70歳未満の方の区分
【平成27年1月診療分から】
所得区分
自己負担限度額
多数該当(※2)

① 区分イ

(標準報酬月額83万円以上の方)
(報酬月額81万円以上の方)

252,600円+(総医療費※1-842,000円)×1%
140,100円

② 区分ロ

(標準報酬月額53万〜79万円の方)
(報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方)

167,400円+(総医療費※1-558,000円)×1%
93,000円

③ 区分ハ

(標準報酬月額28万〜50万円の方)
(報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方)

80,100円+(総医療費※1-267,000円)×1%
44,400円

④ 区分ニ

(標準報酬月額26万円以下の方)
(報酬月額27万円未満の方)

57,600円
44,400円

⑤ 区分ホ(低所得者)

(被保険者が市区町村民税の非課税者等)

35,400円
24,600円

※1総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)
※2療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた(限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む)場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減される
「区分イ」または「区分ロ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分イ」または「区分ロ」の該当となる

ほとんどの疾病の平均入院日数は1か月以内であることから、一時金タイプの10万円であっても医療費の負担を大きく減らすことができます。しかし長前述のシミュレーション結果ぎりぎりの金額を基準にしてしまうと、期入院の場合は特に、予定以上の医療費を負担することになるかもしれません。保険の対象となる医療費のほかにも、諸費用がかかるためです。

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その他にかかる費用

入院が長期化すると特に、諸費用の負担も大きくなります。家族の病院までの交通費、着替えなどの日用品の新調、公的医療保険の対象外となる差額ベッド代や食事代などが諸費用として考えられます。入院による収入減も影響するでしょう。

日額タイプでも一時金タイプでも、自分に合ったほうを選択するとよいですが、諸費用がかかることを考慮し、余裕をもって給付金や一時金の額を決めるようにしましょう。

まとめ

医療保険の給付金や一時金の額を決めるのは悩むかもしれません。将来のことですので、場合によっては保険だけでは不十分となることもあるでしょう。

大切なことは、保険だけでなく医療費のための貯蓄をしておき、柔軟に対応できる体制を整えておくことです。

貯蓄が不十分なときは保障を手厚くし、貯蓄が十分な場合は医療保険の保障を減らし、ほかの保険の保障を増やすなど臨機応変に対応するとよいでしょう。

メディケア生命 新メディフットエース
  • この記事を書いた人

橋下 秀樹

CFP®、宅地建物取引士、証券外務員二種。これまで様々なお金に関する相談を通じ、家計への負担軽減のアドバイスを実施。ファイナンシャルプランナーとして講師も務める。ライフプランニング、住宅ローン、教育資金、退職後の生活資金、保険の見直しなど幅広い分野の執筆活動を行う。

※本記事は、2021年6月28日に掲載された記事です。そのため、記事内容は掲載日のものであり、現在と情報内容が異なっている場合がございますので、本記事の閲覧・利用等に際しては、ご注意ください。

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