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医療保険って? about

医療保険は、生命保険でも損害保険でもない、第三分野保険と保険法で定義されている新しい保険で、損害保険会社・生命保険会社とも取り扱いを行なっている商品です。直近で生命保険を契約した人の種類別加入率では23.3%、すでに生命保険契約をしている世帯での加入率は88.5%※となっています。現在金融庁に登録されている生命保険会社は41社、損害保険会社は31社もありますので、この中からあなたにぴったり合う医療保険を選ぶのは簡単なことではないかもしれません。

そこで、数ある医療保険の中からあなたにぴったり合うものを選ぶために必要な医療保険の特徴、必要性、選び方や見直し方などをわかりやすく解説しますので、医療保険の検討をしようと考えている人は参考にしてみてください。 ※出典 (公財)生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」

目次

監修者プロフィール

吹田 朝子(すいた ともこ)

吹田 朝子

(すいた ともこ)

1級ファイナンシャルプランニング技能士、
宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー

ぜにわらい協会会長 一般社団法人円流塾 代表理事。人とお金の理想的な関係を追究するお金のメンタリスト®。1989年一橋大学卒業後、金融機関にて企画調査・主計部門を経て1994年より独立。
顧客相談3300世帯以上。TV出演・新聞連載など多数。結婚・妊娠・出産・子育てや転職・住宅購入、そして親の介護など、様々な人生イベントを含み、夫婦の稼ぎ方からお金の使い方、受け取り方、増やし方、そして家族のために次世代まで幸せが続くお金の使い道を設計することを生業としている。著書に「お金の流れをきれいにすれば100年人生は楽しめる!」(スタンダーズ社)、「お金オンチの私が株式投資を楽しめるようになった理由」(C&R研究所)など多数。

長尾 義弘(ながお よしひろ)

長尾 義弘

(ながお よしひろ)

ファイナンシャルプランナー、AFP、日本年金学会会員、辛口保険評論家

NEO企画代表。徳島県生まれ。大学卒業後、出版社に勤務。1997年にNEO企画を設立。出版プロデューサーとして数々のベストセラーを生み出す。新聞・雑誌・Webなどで「お金」をテーマに幅広く執筆。
著書に「コワ~い保険の話」(宝島社)、「こんな保険には入るな!」(廣済堂出版)「商品名で明かす今いちばん得する保険選び」「お金に困らなくなる黄金の法則」「保険払いすぎ見直しBOOK」「最新版 保険はこの5つから選びなさい」「老後資金は貯めるな!」(河出書房新社)、「保険ぎらいは本当は正しい」(SBクリエイティブ)。共著に「金持ち定年、貧乏定年」(実務教育出版)。監修には別冊宝島の年度版シリーズ「よい保険・悪い保険」など多数。

1. 医療保険ってどんな保険?

(1)医療保険とは「思わぬ病気やケガで入院・手術等の出費に備えるための保険」

医療保険とは、民間の保険会社が販売している保険のひとつで、思わぬ病気やケガで入院や手術をしたときの費用に備えるための保険です。

医療保険の基本的な保障内容は次の通りです。

  • 入院給付金
  • 手術給付金
  • 通院給付金特約
  • 退院給付金特約
  • 先進医療特約
  • 三大疾病特約
  • がん特約 など

入院給付金と手術給付金の基本保障にこれらの特約を組み合わせることで、医療保険をさらに充実したものにすることができます。逆に、保障内容を限定することで保険料を安く抑えることもできます。
医療に対する備え方は「主契約」で医療保障を用意する方法と「特約」で医療保障を用意する方法があります。生命保険は主契約という生命保険の基本保障に、オプションとして「特約」を付加することで「保障を手厚くする」というしくみです。医療保険が主契約となっているものに、更に「医療関係の特約」を付加することで「より医療に対する備えを手厚くする」ことも可能です。

主契約型
入院給付金や手術給付金そのものが医療保険という形になっているものです。死亡保障がない契約が多く、死亡保険金があってもごくわずかであることがほとんどです。保険会社所定の高度障害状態になった場合、保険料払込免除特約により保険料が免除になり保障が継続するといった特徴もあります。主契約型は、掛け捨てであり一定期間の保障である「定期タイプ」、一生涯の保障である「終身タイプ」と分かれます。

特約型
主契約が医療保障以外の死亡保障等で、その特約として「総合医療特約」「災害入院特約」「通院特約」「先進医療特約」などを付加することで医療に備えることができます。また、医療保険を主契約として、医療関係の特約を付加することでさらに手厚くすることが可能となります。保険会社の所定の範囲内で特約を複数組み合わせ契約することができます。主契約が消滅すると、原則、特約の部分も消滅します。主契約型と同様に、掛け捨てであり一定期間の保障である「定期タイプ」、一生涯の保障である「終身タイプ」と分かれます。

主契約が定期タイプの場合 <例>定期医療保険
医療特約の保障期間(保険期間)も主契約と同じであることが一般的です。
主契約が終身タイプの場合 <例>終身医療保険
医療特約の保障期間(保険期間)も終身であるもの、所定の年齢まで継続できる、もしくは更新するものなど様々です。

保険マメ知識

主契約(しゅけいやく)と特約(とくやく)
保険加入の基礎となる契約のことを示し、その主契約に付加する形で追加する保障を特約と呼ぶ。 特約だけで契約することはできない。 契約内容や条件などは、保険約款(保険加入の時に渡される書類)に詳細に記載されており、ただし書き部分に契約内容の限定が説明されている場合もある。

(2)医療保険にはどんなものがあるの?

様々な観点から種類分けが可能です。
一般的な大別としては保障期間(保険期間)に分けると下記の2種類になります。

① 定期医療保険
一定期間、病気やけがについて備える保険です。
② 終身医療保険
一生涯、病気やけがについて備える保険です。

下記の2種類は引受基準を緩和することで加入しやすくなった保険です。引受リスクが高まる分、契約から一定期間は保障が削減されたり、通常の医療保険に比べ保険料が割増されていることが一般的です。

① 引受基準緩和型医療保険
引受条件(保険に加入する条件)を緩和し、従来であれば持病や健康上の理由で保険加入が難しい方でも加入しやすくなった医療保険です。
② 無選択型医療保険
医師の診査や告知書による告知なしで入れる医療保険です。

下記の6種類は医療保険の仲間ですが、それぞれ特徴があります。

① 女性保険
病気、けがに備える保険ですが、その中でも特に女性特有の病気に対する備えを手厚くした保険です。定期タイプ、終身タイプそれぞれ存在します。
② がん保険
がんに備える保険です。がん以外の病気については保障の対象外です。入院・手術に関する給付金が支払われる従来型の定期タイプ、終身タイプ、それ以外に診断された時点でまとまった金額の給付金が支払われるタイプ等があります。
③ 特定疾病(三大疾病)保障保険
特定疾病(三大疾病)で保険会社所定の状態になると保険金を受け取れる保険です。
④ 就業不能保障保険
病気やけがにより働き続けることが困難になるリスクに備える保険です。保険会社所定の状態になると給付金を受けられます。
⑤ 介護保障保険
寝たきりや認知症等で保険会社所定の介護が必要な状態となった場合、一時金や年金を受け取れます。
⑥ 認知症保険
軽度認知障害・認知症に備える保険です。保険会社所定の状態となった場合、一時金を受け取れます。

保険マメ知識

三大疾病(さんだいしっぺい)
がん、急性心筋梗塞、脳卒中の病気を示す。

(3)保障期間(保険期間)について

主契約型>定期タイプ

年満了(更新)
5年、10年と年数を定め、その保険期間が満了する都度、保険会社所定の年齢(80歳、90歳等)になるまで健康状態に関係なく契約を自動更新することが可能です。契約してすぐは保険料が安いのですが、更新の度、保険料が高くなるため注意が必要です。

歳満了
60歳、70歳といった一定の年齢を定め、その年齢まで保障されます。更新がないため、保険料が変わりません。

特約型>定期タイプ
主契約の保障期間(保険期間)に医療関係の特約の期間を合わせます。
特約型>終身タイプ
主契約の内容により特約の保障期間(保険期間)が終身となっているもの、保険会社所定の年齢(80歳が一般的)まで継続が可能なものもあります。

(4)保険料と保険料払込期間について

保険料は安くできるの?
細かい諸条件で異なりますが、一般的には下記の通りです。

無選択型医療保険>引受基準緩和型医療保険>終身医療保険>定期医療保険

保険料払込期間は終身払いか有期払いか

保険料払込期間を短くしたいのか、一生払い続けるのかで保険料の金額も変わってきます。これは加入する契約年齢で選べるかどうか、また、主契約が定期タイプか終身タイプかでも変わってくるためご注意ください。

終身払
保険料を一生涯払い込みます。長生きをすればするほどトータルで払い込む保険料の総額は多くなりますが、そのかわり毎月の保険料負担は軽くなります。

有期払
60歳払込、65歳払込というように払い込み期間を決めて保険料を払い込みます。
一生分の保険料を前倒しで支払うということと同じですので、毎月の保険料負担は重くなります。

※有期型でも保険期間が5年や10年など短期の場合は保険料負担は軽くなります。

(5)給付金や特約、解約と税金について

医療保険には数多くの保障や特約を付加することができるという特徴があります。
そこで、その中から特に目にすることの多い保障や特約について解説したいと思います。

入院給付金

病気や不慮の事故で入院したときに入院給付金を受け取ることができます。
1回の(連続)入院が60日や120日などを選ぶことができ、保障期間内の通算入院日数が1,000日までと決まっているものもあり、その場合は病気と不慮の事故それぞれで1,000日まで保障されます。
ただし、入院給付金は検査入院は対象外となっていますので注意が必要です。もし検査入院中の検査で何らかの病気と診断されて治療のために入院が延びた場合には、検査入院からさかのぼって保障されます。
入院給付金は「1日いくら」で設定することができ、日額5,000円から2万円までの間で1,000円刻みで設定することができます。
※入院給付金の日額の決め方は各保険会社で必ずご確認ください。

手術給付金

保険会社所定の手術を受けたときに手術給付金を受け取ることができます。
「保険会社所定の手術」とは、保険会社ごとに約款で決められている手術のことで、給付金の対象となる手術は契約している保険会社、契約時期によって異なります。例えば「88種類」の手術が約款の別表に記載されているものもあれば、公的医療保険制度(健康保険適用)の手術というように給付の対象の幅を広げているものもあります。
一般的には創傷処理や抜歯手術などの軽度な処置やレーシック手術などは手術給付金の対象外となっているところが多いですが、保険会社によっては給付の対象としているところもありますので各保険会社で必ず確認するようにしましょう。

通院給付金

入院給付金の対象となる病気や不慮の事故で入院をして、その後退院をして治療のために通院をしたときに通院給付金を受け取ることができます。注意したいのは、一般的に通院給付金が対象になるのはあくまでも「入院後の通院」で、ただ単に通院治療をしただけでは給付の対象とはならないことです。しかし、保険会社によっては入院前の通院も給付の対象となるケースもありますので、必ず保険会社に確認をしておきましょう。

女性疾病特約

子宮筋腫や乳がんなどの女性特有の病気(切迫早産や帝王切開も含む)で入院や手術をしたときに給付金を受け取ることができます。医療保険に女性疾病特約を付加した場合と、何らかの死亡保険などに医療特約と一緒に女性疾病特約を付加した場合には、入院給付金や手術給付金に女性疾病特約の入院給付金と手術給付金を上乗せした金額を受け取ることができます。

三大疾病特約(特定疾病特約)

がん、急性心筋梗塞、脳卒中によって保険会社所定状態になったときに保険金を受け取ることができます。
保険会社所定の状態については各保険会社ごとに規定が異なりますので必ず保険会社に確認しておきましょう。
なお、通常は、がんについては、責任開始前を含めて、初めてがん(悪性新生物)と診断確定されたときを対象とするので比較的わかりやすいのですが、急性心筋梗塞や脳卒中については、給付の対象となるのに以下のような要件になることが一般的です。

  • ①急性心筋梗塞を発病し、初めて医師の診療を受けた日から、60日以上、労働の制限を必要とする状態(注※)が継続したと医師によって診断されたとき
    (注※労働の制限を必要とする状態とは、軽い家事等の軽労働や事務等の座業はできても、それ以上の活動では制限を必要とする状態)
  • ②脳卒中のうち、「脳出血・くも膜下出血・脳梗塞」を発病し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、所定の後遺症が継続したと医師によって診断されたとき
がん特約

初めてがんと診断されたとき(がん診断給付金)、再発や転移を含むがんの治療を目的として入院や手術をしたときに給付金(がん入院給付金、がん手術給付金)を受け取ることができます。がん保険に加入するよりも保険料を安く抑えることができますが、保障内容はやや劣るものもありますので、がんが心配の人は保障内容と保険料のバランスを考えて検討するようにしましょう。

先進医療特約

先進医療特約は、厚生労働省が定めている高度な医療を受けた場合に、その費用を保障してくれるものです。
先進医療については厚生労働省のホームページで次のように解説されています。
「健康保険法等の一部を改正する法律(平成18年法律第83号)において、「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」として、厚生労働大臣が定める「評価療養」の1つとされています。」
また、先進医療にかかる費用は全額自己負担となるので、がん治療に用いられる重粒子線治療(約300万円)などを受ける場合には効果的な保障で、しかも毎月の保険料は100円程度ですので前向きに検討してもよいでしょう。

保険料払込免除特約

保険料払込免除特約は、がん、急性心筋梗塞、脳卒中で保険会社所定の状態になったとき、以降の保険料の支払が免除されるもので、保険料の支払が免除された後でも保障は続けることができるので安心です。
保険会社によっては上記三大疾病以外にも保険会社所定の身体障害や要介護状態になったときも対象となるケースがありますので確認をしておきましょう。

解約について
生命保険の契約は可能な限り解約しないことが前提で契約されますが、環境の変化や家計の変化などで、どうしてもという時もあるでしょう。その場合には、生命保険会社所定の手続きを踏むことで解約が可能です。生命保険会社ごとに手続き方法は異なりますので、詳しくはご契約の生命保険会社へご確認ください。
解約返戻金と税金について

定期タイプは掛け捨てであるため、解約しても解約返戻金はないか少ないことが一般的です。一方、終身タイプは、契約年数に応じて解約返戻金が変動するため、一概には言えませんが、解約返戻金がある場合があります。
解約返戻金を受け取った際、税金はどうなるのでしょうか?

解約返戻金は、一時所得の扱いになります。(2019年4月時点)これは、解約までに払い込んだ保険料の累計額<解約返戻金 の場合に一時所得として所得税がかかることを指します。
基本的な計算式は、下記の通りとなります。

【(解約返戻金-支払保険料総額-50万円(特別控除))×1/2】=課税対象額

一時所得は、その他の所得との総合課税となり、個人毎に税率等が異なるためご注意ください!!
詳細は税理士または税務署にご確認をお願いいたします。

保険マメ知識

解約返戻金(かいやくへんれいきん)
生命保険などの保険契約を解約した際に戻ってくるお金のこと。

(6)医療保険のメリット・デメリット

医療保険の加入を検討する際には、必ず最初にそのメリットとデメリットを確認しておきましょう。

医療保険のメリット

①少額の出費(保険料)で高額な治療費の支払や付随費用にも対応することができる

②特約を付加すればがんなどの重い病気の治療費の支払にも役立つ

③支払った保険料は生命保険料控除や介護医療保険料控除の対象となる

医療保険のデメリット

①毎月保険料を支払う必要がある

②病気やケガをしなければ支払った保険料は無駄になる

③健康状態が悪ければ加入できないこともある

2. 医療保険の必要性

医療保険は「思わぬ病気やケガで入院・手術等出費に備えるための保険」ですが、果たして医療保険は本当に必要なものなのでしょうか?

公的医療保険との関係や実際にかかる医療費、税金などとの関係から医療保険の必要性について考えてみましょう。

(1)平均的な医療費について

厚生労働省が発表している国民一人当たりの医療費の概況について、平成28年の調べでは年間で33万2,000円となっています。また、2010年度推計の生涯医療費に関する調査では、一人の人が生涯で必要となる医療費の平均が2,400万円となっています。

以下、具体的にかかる医療費については、日本人に多い生活習慣病など身近な例でみていきましょう。

乳癌の初期治療費の目安

例えば、大きな病気の代表でもある「がん」についてですが、女性の中でも特に注目度の高い乳がんの治療費について日本乳癌学会のホームページやセールス手帖社保険FPS研究所が発行している「がんとお金の真実」という冊子では次のように紹介しています。

【入院と手術】
入院7日間・センチネルリンパ節生検・温存手術腋窩リンパ節郭清なしの場合
→総額約75万円:実際に支払う金額(3割負担の場合)23万円

入院14日間・乳房切除術・腋窩リンパ節郭清ありの場合
→総額約100万円:実際に支払う金額(3割負担の場合)30万円

【放射線治療】
放射線療法(温存手術後25回照射の場合)
→総額約47万~70万円:実際に支払う金額(3割負担の場合)14万~21万円

この他にも、ホルモン療法(内分泌療法)に約31万7,000円、化学療法(抗がん剤治療)に約68万円、分子標的治療に約4万7,000円、合計で約178万円の自己負担が初期治療だけでかかる計算になり、最終的にはがんに罹患して5年間の治療の自己負担額の合計は約353万5,000円にもなります。

脳梗塞の治療費の目安

脳梗塞は脳の血管の詰まりが原因で起こる病気で、血液が詰まった脳の血管の先の脳組織まで酸素や栄養が運ばれなくなり脳細胞が死に、急に手足のまひやしびれが起こったり、意識を失うなどの症状が起こります。一度死んでしまった脳細胞は二度と再生しないため、後遺症などが残ったり入退院を繰り返したり介護が必要になったりします。

セールス手帖社保険FPS研究所の調べによると、70歳以上の人で脳梗塞の治療を行った場合、MRI検査や薬剤による血栓の溶解療法を行い29日間の入院治療とリハビリを行った結果かかる1ヶ月の 自己負担額は399,480円となっています。
※これは高額療養費制度を利用し、食事などの自己負担額を踏まえた金額です

厚生労働省の患者調査(平成29年度)によると、脳梗塞の受診率が一番高い年代は75歳以上となっており、40代50代でも可能性はゼロではないこともわかっていますので若いからといって安心できるとは限りません。

脳梗塞 年齢階級別 患者数
  • ※出典 厚生労働省「患者調査」平成29年10月
心筋梗塞の治療費の目安

日本人の死亡原因の第2位が「心臓の病気」で、その多くが心筋梗塞です。心筋梗塞は早期発見・早期治療を行うことで死亡する確率がぐっと下がり、心臓カテーテルなどの手術を行い約20日ほど入院をして退院・リハビリという経過をたどります。

セールス手帖社保険FPS研究所の調べによると、心筋梗塞の治療費の目安として心臓カテーテルを行い4日間の入院治療とリハビリを行った結果かかる1ヶ月の自己負担額は135,648円となっています。
※これは高額療養費制度を利用し、食事などの自己負担額を踏まえた金額です

また、国立循環器病センターによれば、退院後も最低でも3ヶ月は週に2~3回のリハビリ期間が続きますので、治療費以外にも交通費や食費がかかること、仕事を休むことでの収入減なども考えておく必要があります。

骨折の治療費の目安
骨折の治療にかかる治療費の目安は、骨折した部位や治療法によって異なります。
厚生労働省の統計によると、骨折による入院日数の総数は37.2日間(※1)。1日あたりの自己負担費用の平均は19,835円(※2)となっているので、概算で自己負担額は総額737,862円の計算になります。
  • ※1 厚生労働省 平成29年(2017)患者調査の概況
  • ※2 「直近の入院時の自己負担費用」生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成28年度
    (1):過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計。
    (2):高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
    (3):治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む。

(2)高額療養費制度について

高額療養費制度とは、1ヶ月(1日から末日まで)でかかった医療費の自己負担分が一定の金額を超えた分が、後で払い戻される制度です。

  • 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」より

年収約370~約770万円の人の場合、高額療養費制度を利用しても毎月8万円台を上限として自己負担がかかる計算になり、治療が月をまたげばさらに高額な治療費を支払うことになります。
また、健康保険適用外の治療を受けたり、差額ベッド代や入院中の食費や雑費などはすべて自己負担となるため、さらに出費が増えることになります。場合によって入院中の家事や子育てなどで、ホームヘルパーを頼むことも必要になるかもしれません。さらに、治療中は普段の仕事をセーブしたり休むこともありますので、給与が減ってさらに収支のバランスが崩れる可能性もあるでしょう。

会社員であれば傷病手当金を利用することもできますが、平均標準報酬月額の2/3しか受け取ることができないので、治療費をすべて公的医療保険でまかなおうとするのには無理が出てきます。

この「はみ出した医療費」をどうカバーするか考えたとき、民間の保険会社が販売する医療保険を検討する必要性があり、入院給付金、手術給付金、通院給付金、三大疾病特約、先進医療特約などは、この「はみ出した医療費」や崩れた収支のバランスを整えるために必要なものと考えられます。

(3)医療費控除(確定申告)について

国税庁のホームページによると、「その年の1月1日から12月31日までの間に自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額の所得控除を受けることができます」と書かれています。これを医療費控除といいます。

医療費控除の対象となる場合
医療費控除の対象となるには、以下の二つのポイントを満たしていることが条件になります。
①納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること
②その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること(未払いの医療費は、実際に支払った年の医療費控除の対象となります)
医療費控除の対象となる金額
医療費控除の対象となる金額は、その年に支払った医療費から受け取った保険金などの金額と10万円を引いた金額になります(最高200万円まで)。

医療費控除の対象金額=実際に支払った医療費-保険金など受け取った金額-10万円

保険金など受け取った金額の中には、生命保険などから受け取る入院給付金や手術給付金、健康保険などで支給される高額療養費や出産育児一時金などを含みます。

また差し引く10万円に関して、その年の総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額等の5%の金額と決められています。

セルフメディケーション税制について

厚生労働省は、医療費控除の特例として「セルフメディケーション税制」を推進しており、健康の維持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行う個人が、平成29年1月1日以降に、スイッチOTC医薬品(要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品)を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができるとしています。
セルフメディケーション税制の対象となる品目には薬局やドラッグストアで購入できる目薬や点鼻薬、胃薬や頭痛薬、湿布薬などがあり、購入した際のレシートに①商品名、②金額、③当該商品がセルフメディケーション税制対象商品である旨、④販売店名、⑤購入日などが記載されていることが条件となります。
通常の医療費控除との選択適用となります。したがって、この特例の適用を受ける場合は、通常の医療費控除を併せて受けることができないためご注意ください。

医療費控除の対象とならないもの
  • ビタミン剤などの病気の予防や健康増進のために用いられる医薬品の購入代金
  • 疲れを取ったり、体調を整えるといった治療に直接関係のないもの
  • 健康診断の費用や医師等に対する謝礼金など
  • 自家用車で通院する場合のガソリン代や駐車場の料金等
  • 治療を受けるために直接必要としない近視や遠視のための眼鏡、補聴器等の購入費用

このようにその年に支払った医療費は医療費控除の対象となりますが、年間で10万円以上でさらに保険金などで受け取った金額を差し引いた金額となりますので、その効果はあまり高いものではありません。
ただし、これは実際に計算してみないとわかりませんので、医療費を支払ったときのレシートは必ず保管しておくようにすることが大切なポイントとなります。
以上のことからも、医療費控除を利用しないよりは利用した方がお得なことは間違いありませんが、それで治療にかかった費用を取り戻せるかといえば難しいものがあります。

(4)給付金受取時の税金について

所得税法施行令第30条には、「損害保険契約に基づく保険金及び生命保険契約に基づく給付金で、身体の傷害に基因して支払を受けるもの並びに心身に加えられた損害につき支払を受ける慰謝料その他の損害賠償金」(一部要約)は非課税になることが明記されていますので、個人で受け取った医療保険(特約含む)の給付金は、金額に関わらず基本的に非課税(税金がかかりません)です。

以下が非課税になる給付金や保険金の例です。

  • 入院給付金
  • 手術給付金
  • 通院給付金
  • 疾病(災害)療養給付金
  • 障害保険金(給付金)
  • 特定損傷給付金
  • がん診断給付金
  • 特定疾病(三大疾病)保険金
  • 先進医療給付金
  • 高度障害保険金(給付金)
  • リビング・ニーズ特約保険金
  • 介護保険金(一時金・年金) など

ただし、非課税で受け取った給付金や保険金が相続財産として引き継がれる場合は、相続税の課税対象となりますので注意が必要です。
また、法人で医療保険を契約し、法人が給付金を受け取って見舞金として役員や従業員に支払う場合、「社会通念上相応とされる範囲」の金額を超えた部分は給与として課税されます。

なお、「社会通念上相応とされる範囲」には明確な判断基準はありませんが、概ね5万~10万円が一般的といわれていますので覚えておくとよいでしょう。さらに詳しく知りたい場合は、専門の税理士やFPに相談してみるとよいでしょう。
個人で受け取った医療保険や医療特約の給付金は非課税なので税金の申告は必要ありませんが、確定申告で医療費控除を受ける場合は「負担した医療費」から「受取った給付金など」を差し引く必要がありますので忘れないようにしましょう。

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3. 医療保険の選び方・見直し方

これまでお伝えした医療保険の特徴や必要性を確認しながら、医療保険に新規加入する場合と見直すの場合とで、医療保険をどう選べばよいのかを考えてみましょう。

(1)医療保険の新規加入を検討している場合

医療保険に加入する際、告知をする必要があることがあります。
保険会社が公平な生命保険の引受判断をするため、契約者や被保険者は健康状態や職業等について事実をありのままに保険会社へ告げなくてならない告知義務があります。

保険マメ知識

告知義務(こくちぎむ)
生命保険はあらかじめ大勢の保険契約者が定められた保険料を出し合い、保険会社はその資金を運用しつつ、保険契約者(被保険者)に万一、病気・ケガをした場合に、保険金や給付金を支払うという、「相互扶助:助け合い」の原理から成り立っています。
加入前から健康状態の良くない人や危険度の高い職業に従事している人などが無条件に契約すると、保険料負担の公平性が保たれなくなります。したがって契約に際し、契約者または被保険者は、過去の傷病歴(傷病名・治療期間等)、現在の健康状態、職業などについて、告知書や生命保険会社の指定した医師の質問に、事実をありのまま告げる義務があります。
告知義務違反(こくちぎむいはん)
健康状態、傷病歴、職業などについて事実を告げなかったり、事実と異なる告知をしたなどの告知義務違反があった場合は、契約(特約)が解除されて、保険金や給付金が受け取れなくなることがあります。
なお、営業職員などが事実の告知をしないことや、事実でないことを告知するよう勧めた場合などには、保険金や給付金は支払われ、契約も解除されません。
引受基準緩和型、無選択型(ひきうけきじゅんかんわがた、むせんたくがた)
傷病歴等がある場合でも、その内容や申込みをする保険商品によって、通常どおり契約できる場合があります。「保険料の割増」や「保険金の削減」、「特定部位不担保」などの特別な条件がつく場合もあります。また、健康状態・過去の傷病歴に関する告知が不要な生命保険や、傷病歴等があっても契約しやすい生命保険もあります。
転換制度、復活制度の告知義務(てんかんせいど、ふっかつせいどのこくちぎむ)
転換制度によって新たな生命保険を契約する場合や、失効した契約を元に戻す(復活する)場合も同様に告知義務があります。
告知受領権(こくちじゅりょうけん)
生命保険会社指定の医師以外(営業職員や保険代理店の担当者、生命保険面接士など)に健康状態、傷病歴などについて口頭で伝えても告知したことにはならないためご注意ください。

加入する際にその商品が何の告知が必要であるのか、告知方法を確認しましょう。
告知方法は下記のような4種類があります。

① 告知書扱
被保険者が告知書を記入します。
② 健康診断書扱、人間ドッグ扱
健康診断書や人間ドックの結果のコピーを提出します。
③ 面接士扱
面接士による面接を受けます。
④ 医師扱
診査医により診察を受けます。

被保険者が健康である場合、告知方法が簡易であるほど保険料は高く、細かく告知を行うことによって保険料が安くなる傾向が一般的にあります。

医療保険に新規加入する場合に必ず確認すべきポイントは3つです。

  • 医療保険が必要かどうか
  • 保障内容は自分に合っているかどうか
  • 保障内容と保険料のバランスは取れているかどうか
医療保険が必要かどうか

健康保険の高額療養費制度はありますが、健康保険適用外の支出があることから、もはや健康保険だけで安心とはいえないでしょう。
医療保険がいるかいらないかを考える際、そもそも預貯金などの資産を多く持っていて、医療保険に頼らなくても緊急の際の治療費などの支払に困らないという方には必要ないといえます。
逆に病気やケガで貯蓄を取り崩したら困るという方や、療養などで収入が減ってしまうと困るという方には医療保険は必要でしょう。まずは自分の(家庭の)預貯金状況や家計の収支を確認して、もしものときに困るような状況になると判断したら医療保険の検討をはじめましょう。

保障内容は自分に合っているかどうか
医療保険の保障内容は保険会社によって様々です。
  • 入院給付金の日額は5,000円?それとも10,000円?
  • 日帰り入院から保障される?
  • 手術の対象範囲は88種?それとも健康保険の適用範囲?
  • 通院特約はあるか?
  • 三大疾病特約の支払条件は?
  • 先進医療特約の保険金額は? など

医療保険を選ぶとき、自分に必要な保障があるかどうか、金額は足りているか、保障対象の範囲は広いか、給付金の支払い条件は厳しくないかなどを必ず確認しておく必要があります。

保障内容と保険料のバランスは取れているかどうか

自分の希望する保障内容が見つかったら、保険料とのバランスが取れているかを確認しましょう。
保障内容と保険料のバランスが取れているかを確認するには、複数の保険会社で同じような保障内容の医療保険を比較するのが一番です。パンフレットや見積もりなどの資料請求をしたり、複数の保険会社の取り扱いがある保険代理店に相談したりすると簡単に確認することができます。
もちろん資料請求をしても保険の相談をしても必ず保険に加入しなければいけないということはありませんので、まずは気軽に問い合わせたり相談して保障内容と保険料のバランスが取れているかどうか確認してみましょう。

(2)医療保険の見直しの場合

医療保険を見直す場合も、健康状態の告知は新たな加入のために必要となることがほとんどです。

見直しの場合に必ず確認すべきポイントは3つです。

  • 加入している医療保険の保障内容が古くないか
  • 保障内容と保険料のバランスは取れているかどうか
  • どこで保険の見直しをするか
加入している医療保険の保障内容が古くないか

若い頃に入った保険は保険料が安いのが魅力ですが、保障内容が古くなっている可能性があることを知っていますか?
例えば、今は入院給付金が日帰り入院から支払われることも当たり前ですが、古い契約だと4日以上の入院でないと保障されないものもあります。昔は長期入院が当たり前だったがんなどの治療が、短期入院もしくは日帰り入院からの通院治療に変わってきたことに医療保険が対応しきれていないことが問題です。
保険は一度入ってしまうと安心してほったらかしにしてしまう人もいますが、定期的にメンテナンス(見直し)をしないと、日々進歩する医療技術に保険がついていけなくなる危険性があるということです。加入当時は最新だった医療保険も数年したら使い勝手が悪くなる可能性があるということを覚えておきましょう。

保障内容と保険料のバランスは取れているかどうか

保障内容と保険料のバランスについては新規加入の場合でもお伝えしましたが、見直しの場合でも同じことがいえます。
通常、保険は年齢が若いほうが保険料が安くなります。よって、医療保険に加入して数年後に見直しをした場合、同じような保障内容の医療保険に切り替えたとしても現在の年齢で保険料は再計算されます。保険料は通常、年齢を重ねるにつれて高くなりますが、保険会社は数年ごとに新商品を発売したり、保険料の改定を行ったりしますので、新しく発売された商品のほうが、昔加入したものよりも保険料が安いということもあります。
このように医療保険では、保障内容と保険料のバランスは契約から時間が経てば崩れてくることがありますので、定期的に保障内容と保険料のバランスが取れているかを確認する必要があります。

どこで保険の見直しをするか
医療保険の見直しをどこでするかは重要なポイントです。
  • 加入している保険会社ではなく別の保険会社で見直しをする
  • 必ず複数の保険会社で比較検討する
  • 難しいと感じたら保険のプロに相談する

この3つのポイントを考慮したとき、おすすめなのが複数の保険会社の取り扱いがある保険代理店で見直しをすることです。
保険代理店には経験豊富なFP資格を持っているスタッフが多く、医療保険に関する様々な疑問にも答えてくれますので、じっくりと検討したいという人におすすめです。
インターネット経由で加入できる医療保険もありますが、保険代理店ではそういった種類の商品についても無料で相談できますので、医療保険選びの参考にすることも可能です。もちろん相談しても必ず加入しなければいけないということもありませんので、安心して気軽に相談できるのもおすすめな理由です。

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4. 医療保険のチェックポイント

何のため?
  • 自分が思わぬ病気やけがをして医療費がかかったときのため
いくら必要?
  • 社会保険では賄いきれない部分の医療費をカバーできるように
期間は?
  • 必要な期間(一定期間、一生涯)を設定
誰が使う?
  • 自分と家族のために
受取方法は?
  • 一括して、もしくはその都度受け取れる(非課税)保険

健康保険や高額療養費制度などの公的医療保険も利用できますが、それだけでは足りない部分の補うためのものとしての位置づけに民間の医療保険があります。
医療保険は「思わぬ病気やケガで入院・手術等の出費に備えるための保険」ですが、緊急のときの治療費や生活費を十分まかなえるだけの預貯金などの資産があれば無理に加入する必要はありません。しかし、入院や手術をすると働けなくなったり生活が苦しくなるようでしたら、備えとして医療保険に加入することを検討したほうがよいでしょう。
その際には、保険期間や保険料払込期間を終身にするか有期にするか、掛け捨てにするかなども考慮しながら検討し、必ず複数の保険会社の医療保険を比較検討してから加入するようにしましょう。
また、医療保険の見直しの際には現在加入している保障内容を確認して、保障と保険料のバランスが取れているかを見極めて、よりバランスの取れた医療保険が見つかれば見直し・切り替えをしましょう。