生命保険

生命保険|終身保険と定期保険、どちらがいい?

死亡保険(生命保険)には大きく分けて、終身保険と定期保険があります。また終身保険や定期保険のなかでもさまざまな種類があります。このように同じような保障を備えた保険のなかから自分に合った保険を選ぶためには、それぞれの特徴や違いを理解しておかなければなりません。

また死亡保険(生命保険)はほかの保険と比べると保険料は高くなりがちですので、適当に選んでしまうと後悔してしまう可能性があります。そこでこの記事では終身保険と定期保険の特徴や家族構成別の活用方法を紹介しますので、自分に合った保険選びの参考にしていただければと思います。

死亡保険

死亡保険(生命保険)は、被保険者が死亡した場合には死亡保険金、被保険者が所定の高度障害状態になった場合には高度障害保険金が支払われる保険です。高度障害保険金と死亡保険金の両方を受け取ることはできません。

死亡保険(生命保険)として、貯蓄性のある終身保険や低解約返戻金型終身保険、掛け捨てタイプである定期保険や収入保障保険などがあります。

死亡保険(生命保険)は収入のある世帯主などが死亡した場合に備え、残された家族が生活に困らないようにするために加入するのが一般的です。

終身保険

終身保険は死亡保障が一生涯続く保険で、解約すればそれまでの保険期間に応じた解約返戻金を受け取ることができます。

将来、死亡保障が不要になった場合、解約時期によってはそれまで支払った保険料総額よりも解約返戻金の額は増えることから、貯蓄性のある死亡保険に位置付けられています。

一般的に保険料払込満了までの解約返戻金の額は払込保険料総額よりも少なく、解約すると損をします。そのため、死亡保障が不要となった場合でも保険料払込満了以後に解約するのが一般的です。また保険料払込満了以前の解約返戻金の額を抑え、保険料を割安とした低解約返戻金型終身保険もあります。

保険期間(保障期間) 終身:一生涯
更新の有無 なし
保険料払込期間 終身払い、有期払い
保険料 定期保険等と比較すると、高め
解約返戻金の有無 あり

終身保険のおすすめ活用法

終身保険は、次に紹介する定期保険と比べ、死亡保障を受けられなくても解約返戻金があるため、支払った保険料は無駄になりにくい特徴があります。ただ、毎回支払う保険料は割高となるため、払い続けることができるかどうかがポイントとなります。同様に、解約返戻金の額(受取額)が十分になるまで解約しないことも重要です。

この点を踏まえて、活用方法をまとめると次のようになります。

終身保険の活用法

  1. 保険料の負担を考え、また一生涯保障される特徴を活かし、葬儀費用目的に数百万程度の保険に入る。
  2. 解約返戻金の使い道が明確なら保険料払込期間を短くして、早めに解約返戻金の額が払込保険料総額を上回るようにし、資金が必要な時期に解約をしてまとまった資金を得る。

1のケースでは葬儀費用目的なので、解約はしません。

一方、2のケースでは大学入学資金や退職後の生活資金などの準備目的となります。資金準備の方法は貯蓄や資産運用などの方法と比較してふさわしいほうを選ぶと良いでしょう。ただし運用成果ばかりに気を取られ、万が一のときには残された家族に資金が残るという保険のメリットを忘れないようにしましょう。

定期保険

定期保険は一定期間のみ保障を受けられる保険です。終身保険とは違い解約返戻金はないか、あってもごくわずかなので、貯蓄性はありません。その分、毎回支払う保険料は割安なので加入しやすいという特徴があります。

保険期間(保障期間) 一定(15年間等の◯年間、もしくは、65歳まで等の◯歳まで)
更新の有無 更新型と前期型があり、更新型は自動更新
保険料払込期間 原則、保険期間(保障期間)と同じ
保険料 終身保険等と比較すると、安め
解約返戻金の有無 ないか、あってもごくわずか

定期保険のおすすめ活用法

定期保険の保険料は割安なので、家計の状況に影響される可能性が低く、いつでも加入しやすい点が特徴です。死亡保険金は一時金として受け取れるため、万一のときにまとまった資金が必要となる人に向いています。

定期保険の活用法

  1. ネット経由で手軽に加入したい
  2. 教育資金や事業承継などでまとまった資金が必要

注意点として、定期保険には貯蓄性がありませんので、教育資金目的で加入したとしても、被保険者が亡くなったときのためのものであり、教育資金は貯蓄や別の保険などで準備する必要があります。

収入保障保険

収入保障保険は、保障額が徐々に減少する死亡保障で、掛け捨て型です。

必要保障額は「月額10万円」のように、毎月の年金額で設定します。

被保険者が死亡したときから保険期間満了まで年金形式で支払われますが、保険期間満了間近で亡くなった場合は保険金受け取り総額が少なくなります。このような場合に備え、保証期間を設定することができ、たとえば保証期間2年であれば、最低でも2年間は年金を受け取ることができるようになります。ただ保証期間を設定したり、長くしたりすると保険料は割高となります。

保険期間(保障期間) 一定(65歳まで等の◯歳まで)
更新の有無 なし
保険料払込期間 原則、保険期間(保障期間)と同じ
保険料 終身保険等と比較すると、安め
解約返戻金の有無 ないか、あってもごくわずか

収入保障保険のおすすめ活用法

子育て世帯の必要保障額は末子誕生をピークに徐々に減少します。そのため、子育て世帯で出来るだけ費用をかけず死亡保障を得たい場合に向いています。

収入保障保険の活用法

  1. 子育て世帯の死亡保障に
  2. 住宅購入時の住宅ローンを利用する際の団体信用生命保険(団信)代わりに

収入保障保険の場合、年金形式で受け取るため、基本生活費に加え、将来の大学入学資金などを考慮して年金額を設定しておく必要があります。そのため、将来まとまった資金が必要なライフイベントを控えており、収入保障保険で準備する場合は、保険の専門家に相談しながら保険設計をしたほうが安心です。

選び方のポイント

終身保険か定期保険か、どの死亡保険を活用して万一に備えるかは、状況によって異なります。特に家族構成によって保険の選び方は変わってきますので、ここでは必要保障額の計算方法と家族構成別の保険の選び方について解説します。

必要保障額別

必要保障額は、収入のある家族が亡くなった場合に残された家族がどのくらいの金銭的な支援が必要かを考えて算出します。支援が必要な期間も重要です。

子育て世帯の場合、子が独立するまでの支援だけであとは働くのか、年金が受け取れるまでの支援が必要なのか、支援が必要な期間が長くなるほど必要保障額は増えます。

一方、独身や夫婦のみのように、葬儀費用目的として一時金のみで十分なケースもあります。この場合、葬儀費用に合わせた保障額で加入すればよいので、複雑ではありません。

必要保障額は、支援が必要な期間の支出と収入をもとに計算します。

必要保障額 = 支出 - 収入

支出から収入を差し引き、支出が多い場合に保障が必要となります。支出には、残された家族の生活費(食費や被服費、住居費など)、子の教育資金など、収入は遺族年金や死亡退職金、預貯金などが含まれます。家族が働ける場合にはその収入も加味します。

被保険者が亡くなったあとの生活環境にも影響します。たとえば万一のときには、自宅を売却して実家に戻ることができれば、必要保障額は少なくて済むかもしれません。このようにどのような生活を望んでいるかによっても必要保障額は変わりますので、さまざまなケースを想定し、保険料とのバランスを考えた上で決めるとよいでしょう。

家族構成別

終身保険、定期保険、収入保障保険について、家族構成別におすすめ度を紹介します。

終身保険については葬儀費用目的として終身保険の特徴を生かした活用方法が、どのような家族構成でも想定できますが、定期保険については状況に応じて要不要が変わりますので、全体的におすすめ度を低めにしております。

葬儀費用目的で加入する終身保険は、若いころに加入すれば保険料は安いですが、シニアになると保険料の負担が大きくなります。基本的には貯蓄でカバーできるかどうかを検討して、保険で準備する場合に終身保険の加入を検討するとよいでしょう。

家族構成 終身保険 定期保険 収入保障保険
独身
夫婦
子育て世帯
シニア

独身

独身の場合、自分自身が亡くなると金銭的に困ってしまう親族がいる場合や自分自身の葬儀費用のための準備が必要な場合に死亡保険が必要になります。

葬儀費用であれば、100万円から300万円程度の終身保険か低解約返戻金型終身保険がよいでしょう。また親族のためであれば、目的によって異なります。一時的にまとまった資金が必要なら定期保険、一生涯の保障が必要なら終身保険などが候補になります。

貯蓄がある程度あれば、保険で準備する必要がないという判断もできます。ほかの家族構成と比べると死亡保障の優先順位は低くなるのが一般的です。

夫婦

結婚したばかりで子どもはこれからの夫婦の場合、子ども誕生時には死亡保障が必要になるため、それまでの間、死亡保障が必要か検討することになります。

死亡保障の必要性は状況にもよりますが、基本的には高額な死亡保障は不要で、加入するとしても独身と同様、葬儀費用目的とした終身保険を検討します。葬儀費用は現金で準備できれば保険に加入する必要はありませんが、若いころに終身保険に加入すれば、比較的割安な保険料で準備することができます。いずれ加入するのであればこの時期の加入を検討するのも一つの方法です。

また出産の予定がない夫婦は、働き方によって保険の活用方法が異なります。共働きでお互い十分な収入があるなら、葬儀費用などの費用分程度の保障で充分かもしれません。どちらかの収入に頼っており、万一のときにすぐに働いて収入を得ることが難しい場合には、収入のある人を被保険者とした死亡保障があると安心です。

いずれにしても、万一の場合の生活の変化を想定し、金銭的な支援が必要となるかどうかを考えてみるとよいでしょう。

子育て世帯

子育て世帯は、末子誕生時に必要保障額が最大となるため、子どもの予定人数によって加入タイミングが異なります。

一般的には第一子誕生時に加入して、その後、出産に合わせて保障額を上乗せしたほうが無駄は少なくなりますが、人によっては多めでもまとめて加入しておきたいと考えるかもしれません。

また子どもの進路によっても必要保障額が変わります。余裕を持って必要保障額を設定しておいたほうが子どもの意思に対応しやすくなります。ただ、あくまでも継続して支払える保険料の範囲で保険に加入することが大前提です。

子育て世帯では、末子誕生時に必要保障額が最大となり、子が独立するまで徐々に減少します。そのため、同じように保障額が徐々に減少する収入保障保険を選択肢の一つとして検討するとよいでしょう。

教育資金として学資保険(子ども保険)を利用するか、葬儀費用目的として終身保険に加入するかなど、複数の死亡保険と組み合わせることもできます。

ほかの家族構成と比べると保険設計が複雑になりますので、保険の専門家に相談しながら必要保障額を決定することをおすすめします。

シニア

「子がいない」または「子がすでに独立している」シニアは、一般的には高額な死亡保障は不要で、基本的には葬儀費用目的の終身保険で十分でしょう。

ただ、高齢になるほど保険料は高くなりますので、近い将来の年金生活を考えると、保険料の負担はなるべくおさえておきたいところです。そのため、葬儀費用は貯蓄で準備できないかを優先的に検討するとよいでしょう。

一方、事業承継があるなど、相続でまとまった資金が必要な場合は解約返戻金のある死亡保障が必要になることがあります。事業用不動産があれば、相続対策が必要になる場合があり、専門的な知識も必要となります。相続に強い専門家に相談しながら進めるとよいでしょう。

まとめ

終身保険と定期保険のどちらが向いているかは、家族構成や状況によって異なります。子育て世帯は特に、将来の希望などによって保険の組み合わせや必要保障額が変わりますので、決めにくい場合には保険の専門家に相談するとよいでしょう。

  • この記事を書いた人

橋下 秀樹

CFP®、宅地建物取引士、証券外務員二種。これまで様々なお金に関する相談を通じ、家計への負担軽減のアドバイスを実施。ファイナンシャルプランナーとして講師も務める。ライフプランニング、住宅ローン、教育資金、退職後の生活資金、保険の見直しなど幅広い分野の執筆活動を行う。

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