生命保険

生命保険料を少しでも安くお得に払う方法とは【FP監修】

生命保険料は固定費として家計から毎月出ていくお金ですので、できるだけ安く抑えたいものですよね。

しかし加入している保険の安易な解約や減額はおすすめできません。

万一の場合に保障額が足りなくなり、せっかく保険に加入した意味が薄まるからです。

本記事では、できるだけ保障内容を変えずに保険料負担を減らす方法について解説していきます。

生命保険料を安くする方法

生命保険料を少しでも安くしたい!という場合に、どのような方法があるのでしょうか?

  1. 保険料の払込方法や払い方を変更する
  2. 保障内容が同じ別の保険に加入する

それぞれ、順番にみていきましょう。

1.保険料の払込方法や払い方を変更する

保障内容を変えずに、保険料負担を軽減する最も簡単な方法は、保険料の払込方法や払い方を変更することです。

保険会社によって、保険料を支払う経路や回数などの選択肢は異なります。

支払い方法を変更するだけで割引が適用になったり、ポイントが付与されたりして、実質の保険料負担を軽減可能です。

それでは具体的な方法について、確認していきましょう。

保険料をクレジットカードで支払う(払い方の変更)

ココがポイント

保険料の支払い方法を口座振替にしている人は、クレジットカード払いに変更できないか確認してみましょう。

クレジットカード払いを選択することで、保険料を決済するごとにポイントが付与されます。

付与されたポイントは、所定の商品購入やサービスを利用する使用可能です。

仮に還元率が1%のクレジットカードで、年間240,000円(月額20,000円)の保険料を支払うと、年間で2,400ポイントの獲得できます。

獲得したポイントは、1ポイントにつき1円の価値として商品の購入やサービスの利用に充てられるため、2,400円が還元されたといっても過言ではありません。

クレジットカード払いにしても保険料が直接割引されるわけではありませんが、手元にお金として使えるポイントが増えることで、実質的な保険料負担を下げられます。

2021年時点では、保険料の支払い経路としてクレジットカード払いを選択できる保険会社も増えています。

すべての保険会社がクレジットカード払いに対応しているわけではありませんが、加入している保険会社でクレジットカード払いに変更できないかどうか確認してみてください。

保険料を支払う回数を変更する(払込方法の変更)

ココがポイント

保険料はできるだけまとめて支払うほうが、割引されて支払う保険料の総額が最終的に少なくなります。

具体的には、保険料を月払い(平準払い)で支払っている場合、半年払いや年払いに変更することで、保険料に割引が適用されます。

ただし保険料の支払い回数を少なくすると、一度に払う保険料額が多くなるため、生活に支障が出ないかよく検討してみてください。

保険を団体扱いに変更する

団体扱い(だんたいあつかい)とは

団体扱いとは、個人が契約した生命保険の保険料を勤務先が給与から天引きして取りまとめ、保険会社に支払う方法です。

保険料の支払い方法を団体扱いに変更することで、所定の割引が適用されて保険料負担が下がります。

ただし、団体扱いは、勤務先と保険会社が団体扱いに関する契約を締結していないと変更できません。

保険料の支払い方法団体扱いに変更できるかどうかは、勤務先の人事担当や総務担当に確認してみると良いでしょう。

2.保障内容が同じ別の保険に加入する

次にご紹介する方法は、保険料負担が割安な別の保険に契約を切り替えることで、保険料負担を下げる方法です。

健康優良体割引が適用される保険に切り替える

健康優良体割引(けんこうゆうりょうたいわりびき)とは

健康優良体割引とは、BMI(*)や血圧などが一定の範囲内である場合や、過去1年以内に喫煙歴がない場合など適用できる割引のことです。
※BMIとは体重(kg)÷身長(m)2で求められた数値

2021年3月時点では、生命保険(死亡保険)や医療保険などにおいて、健康優良体割引を適用できる保険の販売数も増えています。

中には、保険料を50%以上割り引いてくれる場合もあるため、健康状態に自信がある人は、今の保険と保険料を比較してみてください。

団体保険へ切り替える

団体保険(だんたいほけん)とは

団体保険とは、会社や所定の団体などが組合といった所定の団体が福利厚生制度として販売している保険のことです。

団体保険では、団体割引が効いているだけでなく、制度の運営で余ったお金は年に1回配当金(還付金)もしくは割戻金として加入者に還元されることがあります。

団体保険の保険料は、40〜45歳、46〜50歳など5歳刻に設定されており区分が上がるごとに保険料負担が上がっていく仕組みです。

そのため、現在の保険料を安くできても将来保険料が上がる可能性に注意しましょう。

また団体保険は、勤務先を退職すると同時に脱退となり保障がなくなるのが一般的です。

継続できる場合もありますが、ほとんどの場合で保障額が減少します。

団体保険の保障内容や退職後の取り扱いについては、所属している団体によって大きくことなるため、勤務先の福利厚生担当に確認してみましょう。

貯蓄型から掛け捨て型に切り替える

加入している保険が、終身保険や養老保険のような貯蓄型の保険である場合、定期保険のような掛け捨て保険に切り替えることで、保障額(保険金額)を下げずに保険料負担を軽減できます。

定期保険に加入し直すということは貯蓄機能が失われてしまう点に注意しましょう。

貯蓄型保険を払済保険にする

払済保険(はらいずみほけん)とは

払済保険とは、保険料の払込を中止し、保障期間(保険期間)はそのままで、その時点での解約返戻金をもとに計算し直した保障額の少ない保険に契約内容を変更するというものです。

現在加入している貯蓄型の保険は、払済保険に変更することで、保険料負担をなくしたまま保障を継続できます。

最後に確認!本当に保障を変えなくて大丈夫?

保険料を安くするまえに必ず確認していただきたいのが、保障内容が自分に合った内容になっているかどうかです。

ココがポイント

まず現在の保険契約が公的な保険制度を踏まえたものになっているかを確認しましょう。

自分が亡くなった場合は残された家族に遺族年金が支給されますが、支給される金額は人によって異なります。

また、病気やケガで入院したり働けなくなったりした場合は、公的医療保険制度(健康保険)を利用することで、医療費の自己負担が緩和されたり、収入の減少を抑えられたりします。

そのため保障内容も、公的な保険制度だけでは足りない部分をカバーするような内容になっていなければなりません。

加えて保障内容は、ライフステージに合わせて適宜変更していかなければなりません。

例えば子供がいる世帯主の死亡保障は、子供が成長するとともに保険で備えるべき生活費や教育費が減少していくため、保障額も合わせて減額していく必要があります。

住宅ローンを組んでマイホームを購入した場合は、団体信用生命保険の内容を踏まえた保障内容に見直さなければなりません。

「自分は大丈夫」と思っていても、保険のプロに相談をしてみると保障に抜けや漏れがあったり、反対に不足している部分があったりする可能性はあります。

保障を見直すことで保険料が安くなる場合もあるため、保障内容に変更が必要かどうか今一度確認してみてください。

まとめ

今回は、できるだけ保障内容を変えずに保険料負担を下げる方法について解説しました。

保険に加入する上で大切な事は、必要な保障を最低限の保険料で準備することです。

加入している保障内容が自分にとって合っているかどうかを踏まえた上で、保険料が安くできないか検討してみてください。

  • この記事を書いた人

品木 彰

ファイナンシャルプランナー、FP技能士2級、保険・金融ライター。国公立大学卒業後、明治安田生命保険相互会社に新卒入社。法人営業として官公庁向けの団体保険・個人営業を担当。チームリーダーや管理職候補など7年半勤務。その後、人材会社に転じ多くの転職をサポート。現在は、保険、税金、貯蓄術、不動産など幅広いジャンルの記事を執筆するファイナンシャルプランナー。

※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※本記事は、2019年02月28日に掲載された記事です。そのため、記事内容は掲載日のものであり、現在と情報内容が異なっている場合がございます。本記事の閲覧・利用等に際してはご注意ください。

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