がん保険の必要性

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がん保険の
必要性 necessity

目次

監修者プロフィール

吹田 朝子(すいた ともこ)

吹田 朝子

(すいた ともこ)

1級ファイナンシャルプランニング技能士、
宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー

ぜにわらい協会会長 一般社団法人円流塾 代表理事。人とお金の理想的な関係を追究するお金のメンタリスト®。1989年一橋大学卒業後、金融機関にて企画調査・主計部門を経て1994年より独立。
顧客相談3300世帯以上。TV出演・新聞連載など多数。結婚・妊娠・出産・子育てや転職・住宅購入、そして親の介護など、様々な人生イベントを含み、夫婦の稼ぎ方からお金の使い方、受け取り方、増やし方、そして家族のために次世代まで幸せが続くお金の使い道を設計することを生業としている。著書に「お金の流れをきれいにすれば100年人生は楽しめる!」(スタンダーズ社)、「お金オンチの私が株式投資を楽しめるようになった理由」(C&R研究所)など多数。

長尾 義弘(ながお よしひろ)

長尾 義弘

(ながお よしひろ)

ファイナンシャルプランナー、AFP、日本年金学会会員、辛口保険評論家

NEO企画代表。徳島県生まれ。大学卒業後、出版社に勤務。1997年にNEO企画を設立。出版プロデューサーとして数々のベストセラーを生み出す。新聞・雑誌・Webなどで「お金」をテーマに幅広く執筆。
著書に「コワ~い保険の話」(宝島社)、「こんな保険には入るな!」(廣済堂出版)「商品名で明かす今いちばん得する保険選び」「お金に困らなくなる黄金の法則」「保険払いすぎ見直しBOOK」「最新版 保険はこの5つから選びなさい」「老後資金は貯めるな!」(河出書房新社)、「保険ぎらいは本当は正しい」(SBクリエイティブ)。共著に「金持ち定年、貧乏定年」(実務教育出版)。監修には別冊宝島の年度版シリーズ「よい保険・悪い保険」など多数。

1. がん保険って?

がん保険とは、民間の保険会社が販売している医療保険の仲間のひとつで、病気の中でもがんに特化して保障する保険です。がん保険の保障内容は保険会社ごとに異なり、強く力を入れている保障にも特徴が出ているので自分がどんな保障をがん保険に求めるのかによって選ぶがん保険は違ってきます。

がん保険は主に次の4つの保障内容から成り立っています。

  • ① がん診断給付金
  • ② がん入院給付金
  • ③ がん通院給付金
  • ④ がん手術給付金

この他にも、がん先進医療特約、放射線治療給付金、緩和療養給付金、保険料払込免除特約など保険会社によって名前や保障内容は異なりますが、がんに特化したたくさんの保障や特約を選ぶことができます。

たくさんの保障を選べばそれだけ保険料は高くなりますが、必要な保障だけを選べばあなただけのオーダーメイドのがん保険を作ることも可能です。

何のため?
  • がんの罹患時の高額になりがちな医療費に備えて
いくら必要?
  • 社会保険では準備しきれない部分の医療費と収入減による生活費の工面に
期間は?
  • 自分が必要な期間(一定期間、一生涯)を設定
誰が使う?
  • 自分のために
受取方法は?
  • 診断されたら一括して受け取れる(非課税)保険

がん保険は、保障期間(保険期間)の違いで終身型と定期型に分けることができます。

  終身型 定期型
メリット
  • 一生涯のがんに対する保障がある
  • 保険料が一生上がらない
※一部の保険会社では60歳以降の保険料が下がるものも販売しています
  • 終身型と比べて保険料が安い
  • 保険満了時に保障の見直しができる
デメリット
  • 定期型と比べて保険料が高い場合がある
  • 契約が長くなれば保障内容が新しい医療技術についていけなくなる可能性がある
  • 保障は更新しても80歳までしか続かない場合がほとんど
  • 更新ごとに保険料が上がる

「一生涯のがんの保障がほしい」「保険料は一生上がらないほうがいい」と思うなら終身型を、「一定の期間だけ保障が欲しい」「今は保険料をできるだけ抑えたい」と思うなら定期型を選ぶと良いでしょう。

ただし、どちらを選んでもライフステージなどの変化があれば保障の見直しをすることもできますし、がんに対する最新の治療法を保障するプランがあれば比較検討して見直すこともできます。

2. がん保険のメリット・デメリット

(1)がん保険のメリット

  • 入院給付金は日数の限度が無い
  • がん診断時に一時金を受け取ることができる
  • 先進医療特約で最新の治療法も選択できる

(2)がん保険のデメリット

  • がんに対する治療のみを保障対象としている
  • 皮膚ガン(上皮内新生物)の一部は保険の対象にならないものもある
  • 契約後には90日間の待機期間(免責期間)がある
  • 公的な健康保険でも対応できる場合がある
  • 死亡保障が少ない

3. がん保険の必要性

(1)がんという病気について

がん保険はがんに特化した保険で保障内容も充実しているものが多いのが特徴です。しかし、そもそもがん保険は本当に必要なものなのでしょうか?健康保険の高額療養費制度など通常使える社会保険では、足りないのでしょうか?

ここでは、がんという病気の特性、かかる治療費について、様々な治療方法などのポイントからその必要性を見てみましょう。

がんは悪性新生物(悪性腫瘍)であり、良性の腫瘍とは異なります。悪性新生物には3つの特徴があり、良性でも発生する部位によっては脳腫瘍のように重篤な症状になることもあります。

悪性新生物の3つの特徴

①自律性増殖
がん細胞はヒトの正常な新陳代謝の都合を考えず、自律的に勝手に増殖を続け、止まることがない。

②浸潤(しつじゅん)と転移
周囲にしみ出るように広がる(浸潤)とともに、体のあちこちに飛び火(転移)し、次から次へと新しいがん組織をつくってしまう。

③悪液質(あくえきしつ)
がん組織は、他の正常組織が摂取しようとする栄養をどんどん奪ってしまい、体が衰弱する。

がんに罹患する確率と死亡する確率
国立がん研究センターの調査によると、生涯でがんに罹患する確率は、男性62%(2人に1人)、女性47%(2人に1人)といわれています。罹患率は男女ともに50歳代くらいから増加し、高齢になればなるほど高くなる傾向にあります。
がん全部位 年齢階級別罹患率(2015年)
  • ※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」
    対人口10万人(人口10万人あたり、年齢別で何人ががんになるのか)

また、男女でがんで死亡する人の多い部位も異なっていて、男性では肺・胃・肝臓・結腸・膵臓が女性では肺・結腸・膵臓・胃・乳房が多いという結果も出ています。

部位別がん死亡数(2017年)
  • ※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」

ただし、死亡する人が多い部位のがんと罹患しやすい部位のがんは異なり、男性は胃・肺・前立腺の順に、女性は乳房・結腸・胃の順となっていて違いは明らかです。

部位別がん罹患数(2015年)
  • ※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」

次の図を見るとわかる通り、男性では40歳以上で消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)の罹患が多くを占めますが、70歳以上ではその割合は減少し、前立腺がんと肺がんの割合が増加しています。女性では40歳代では乳がん、子宮がん、卵巣がんの罹患が多くを占めますが、高齢になるほどその割合は減少し、消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)と肺がんの割合が増加する傾向にあります。

年齢部位別がん罹患数割合(男性) 年齢部位別がん罹患数割合(女性)
  • ※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」

このように、男女それぞれで罹患しやすいがん、死亡するリスクの高いがんが違うことを理解し、それぞれの年齢ごとに異なるリスクがあることを知っておきましょう。

また、検診受診率の上昇により早期発見・早期治療ができるようになったこと、治療技術の進歩、検査技術の向上などの理由から罹患率が延びているかわりに、がんの死亡率は減少していることから、がんは「早期で治療すれば治る」病気へと変わってきました。

がん患者の就労の現状について

独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センターの調べによると、がんの患者数は年々増加しており、2008年に診断年全罹患者数は800,014人で、20歳から64歳までの罹患患者数は259,304人と全体の32.4%を占め、3人に1人は就労可能年齢でがんに罹患していることがわかりました。がんの治療にはたくさんのお金がかかりますので、治療費をまかなうためにも治療を続けながら働く必要が出てきます。

がんの治療をしながら働いている人、仕事を持ちながら通院している人は約32万5,000人(男性約14万4,000人、女性約18万1,000人)※1にものぼり、一昔前までの「がんは長期入院して治療する」というイメージから「働きながら治療する」段階に入ってきていることがわかります。
実際に、がん医療(放射線療法、化学療法、手術療法)の進歩は目覚ましいものがあり、生存率も1993年から1996年までが53.2%だったのに対して、2003年から2005年にかけては58.6%※2と上がってきています。

また、内閣府が平成25年1月に行ったがん対策に関する世論調査では、68.8%が「がんの治療や検査のために2週間に一度程度病院に通う必要がある場合、働きつづけられる環境だと思うか」という質問に「そうとは思えない」※3と答えていますが、実際のところ従業員数人規模の中小企業から1,000人以上の大企業にいたるまで、あらゆる規模の企業でがんの治療をしながら働くことができる環境が整っていることが、厚生労働省の「平成22年国民生活基礎調査」からも読み解くことができます。ただ、その反面、がんと診断された後に依願退職したり解雇された人も34%いることから、3人に1人はがんの治療と仕事の両立ができなかったこともわかります。

東京都福祉保健局の「がん患者の就労等に関する実態調査」の中でも、がん患者の53.1%が治療に専念するために退職していて、職場から勧められたり(15.4%)、職場に居づらくなった(17.7%)人もいることから、会社との関係が悪くなったことが影響してがん治療と仕事を両立できなかった人が一定数いることも問題の一因となっています。

では、がんの治療と仕事を両立させるためにはどうしたらよいのでしょうか?
がんの治療と仕事を両立させるためには3つのポイントを知っておく必要があります。

  • 「がんの治療中である」ということを周囲に伝える努力をする
  • 治療や就労で利用できる制度は積極的に利用する
  • 自分でしっかりと納得して選択をする

会社員の場合、職場の同僚や上司に、現状や治療の状況を的確に伝え、周囲の理解を得ながら治療と仕事を両立させることが不可欠になります。職場の理解を得られるかどうかは職場でのコミュニケーションにかかっていて、これが円滑であればあるほど周囲からの配慮や協力を引き出しやすくなります。
逆にコミュニケーションが苦手な人の場合、現状や治療が職場に及ぼす影響などを上手に伝えることができないため、同僚や上司もどう接したらいいかわからず、職場でも孤立しがちで周囲の協力が得られなくなってしまいます。

制度に関しては、高額療養費や傷病手当金はもちろんのこと、会社の就業規則などもしっかりと確認し、休職制度や時短勤務などの社内制度が利用できるのであれば積極的に利用しましょう。「前例がないから無理だ」と言われた場合でも決して諦めずに、がん患者の就労支援を積極的に行う病院や相談支援センターなども利用して、会社とどうやって向き合っていくかを考えていきましょう。

自分で納得して選択をすると、それが治療にせよ仕事にせよ「決めたのは自分」と前向きに一歩進む支えになります。
いろんな人に相談をすることはあっても、最終的な判断は必ず自分で行い、後悔することのないようにしましょう。

では、がんと診断された後の仕事の変化や収入の変化はどれくらいあるのでしょうか?

NPO法人がん患者団体支援機構・ニッセイライフ共同実施アンケート調査(平成21年)によると、がんと診断された人で仕事をそれまでと変わらずに続けることができた人は56%、仕事が変わったり無職になった人は39%いることがわかりました。そして、平均年収の変化もがんと診断される前は約395万円だったものが、診断後には約167万円と下がってしまっていることから、やはりがんの治療は仕事や生活に多大な影響を与えていると言わざるをえません。

がん患者の就労に関しては国も対策を講じ始めていて、平成18年に施行されたがん対策基本法では様々ながん対策に取り組んでいくことを決めています。

がん対策基本法における主な対策は次の3つです。

  • がん予防および早期発見の推進
  • がん医療の均てん化の促進等
  • 研究の推進等

がん対策基本法は、厚生労働大臣によってがん対策推進基本計画案が作成され、それを閣議決定した後に国会で報告され、地方公共団体と連携をしていきます。
がん対策推進基本計画には「分野別施策及びその成果や達成度を計るための個別目標」というものがあり、その中にがん患者の就労を含めた社会的な問題についてこのようにまとめた部分があります。

「就労に関するニーズや課題を明らかにした上で、職場における理解の促進、相談支援体制の充実を通じて、がんになっても安心して働き暮らせる社会の構築を目指す。」

がん患者の就労を含めた社会的な問題を解決するための対策として、がん診療連携拠点病院(相談支援センター)に社労士、産業カウンセラー、キャリアコンサルタントなど就労の専門家を週1回配置し、がん患者の就労に関する相談に乗ることがあげられています。

  • 仕事と治療の両立の仕方
  • 仕事復帰の時期
  • 仕事の復帰に向けた準備
  • 職場への伝え方
  • 関係機関の紹介 等

就労の専門家がこれらの相談をがん患者から受けると、ハローワークと連携し、事業所に対して勤務時間の短縮等の配慮をするように指導したり、柔軟な配置転換等の対応をしてもらえるよう指導します。また、労働局は事業者による不当解雇等の不利益に対する相談に乗ったり、事業者による就労可能者への不当な差別(解雇等)への対応などを行ってがん患者をサポートします。
このように、がん患者の就労の現状に対して依願退職や解雇などの厳しい現実がある一方で、国によるサポート体制が整いだしたことで、がん患者が今まで通りに働くことができる環境も増えてくると予想されます。

しかし、まだまだがん患者にとって当たり前のように普通に働き続けることができる世の中になるまで時間がかかります。
東京都福祉保健局の「がん患者の就労等に関する実態調査」の中でも、がん治療と仕事の両立をするうえで難しかったことの理由として、「治療費が高い、必要な治療費の見通しが立たない」(34.5%)の次に、「働き方を変えたり休職することで収入が減少する」と答えた人が29.7%いるという現状もあります。
がんの治療をしながら働き続けることが困難になってしまったときのために、やはりがん保険の加入は早めに検討しておくべきでしょう。

※1~3出典:厚生労働省「がん患者の就労や就労支援に関する現状

(2)がんの治療費はいくら?がんの治療方法ってどんなもの?

がんの治療費は高額になりがちで、がんの部位や範囲、進行具合によって治療方法は異なりますので、かかる治療費にも差が出てきます。また、がんの治療にかかるお金の問題は個人だけの問題ではなく、家族の問題としても家計を圧迫する原因となります。

がんの治療が始まると高額な治療費だけでなく、仕事を休んだり退職したりすることもあり生活が苦しくなることも予想できますので、治療費や収入減による生活費の補てんをどうするかは早いうちに考えておくべき問題でもあります。

高額な治療費には健康保険の高額療養費制度などの社会保険も利用できますが、それを差し引いても家計にかかる負担は大きくなる傾向にありますので、預貯金に大きな余裕がない場合にはやはりがん保険への加入を検討することが必要になってきます。

これから紹介する治療費の目安は、セールス手帖社保険FPS研究所発行の「がんとお金の真実」という冊子を参考にしています。

胃がんの治療費の目安
・内視鏡治療
約5万7,000円(自己負担3割:約1万7,000円)
・入院費用(5日間)
約26万円(自己負担3割:約7万8,000円)
・入院諸経費
約2万円(全額自己負担)
・薬物療法(抗がん剤治療)
約68万1,000円(自己負担3割:約20万4,000円)
・3ヶ月ごとの定期検査
約13万3,000円(自己負担3割:約4万円)
・通院のための交通費
約1万円(全額自己負担)

合計:約36万9,000円(罹患後3年間、高額療養費適用なし)

肺がんの治療費の目安
・胸部CT検査、MRI検査などの精密検査
約34万3,000円(自己負担3割:約10万3,000円)
・放射線療法、薬物療法
約92万円(自己負担3割:約27万6,000円)
高額療養費適用後の自己負担:8万7,000円
・抗がん剤治療
約68万円(自己負担3割:約20万4,000円)
・薬物療法(抗がん剤治療)
約68万1,000円(自己負担3割:約20万4,000円)
・セカンドオピニオン受診
約3万5,000円(全額自己負担)
・診療情報提供書などの費用
約6,000円(自己負担3割約2,000円)
・入院費用(10日間)
約95万7,000円(自己負担3割:約28万7,000円)
高額療養費適用後の自己負担:約8万7,000円
・薬物療法
約20万円×22ヶ月=約440万円(自己負担3割:約132万円)
・定期検査
2年総額約40万4,000円(自己負担3割:約12万1,000円)
・通院のための交通費
約11万円(全額自己負担)

合計:約206万9,000円(罹患後3年間)

乳癌の治療費の目安
・マンモグラフィー検査、エコー検査など
約11万円(自己負担3割:約3万3,000円)
・抗がん剤治療
約72万円(自己負担3割:約21万6,000円)
・入院費用(14日間)
約100万円(自己負担3割:約30万円)
高額療養費適用後の自己負担:約8万7,000円
・差額ベッド代
1日約2万円×14日間=約28万円(全額自己負担)
・入院にかかった諸経費
約1万円(全額自己負担)
・入院で家族にかかった外食費や交通費
約3万円(全額自己負担)
・抗がん剤治療
約57万6,000円(自己負担3割:約17万3,000円)
・ウィッグ、健康食品、サプリ、漢方など
約10万円(全額自己負担)
・ホルモン療法
約95万円(自己負担3割:約28万5,000円)
・インプラントによる乳房再建手術(4日間)
約100万円(健康保険適用外、全額自己負担)
・定期検査により薬物療法、ホルモン療法
約354万円(高額療養費適用後の自己負担:64万2,000円)
・リンパドレナージマッサージ
約18万円(全額自己負担)
・リンパ浮腫予防の弾性スリーブ代
約6万円(自己負担3割:約1万8,000円)
・再発のための治療と定期検査
約67万円(自己負担3割:約20万円)
・通院のための交通費
約8万円(全額自己負担)
・その他の雑費
約5万円(全額自己負担)

合計:約353万5,000円(罹患後5年間)

がん治療方法

従来がん治療の基本は手術でしたが、近年では薬物療法や放射線治療が著しく進歩し、複数の治療法を組み合わせた「集学的治療」も数多く行われるようになりました。

がんに罹患した人が受ける治療には手術・放射線治療・抗がん剤治療などの三大がん治療があり、それぞれにメリット・デメリットがあります

手術(外科療法)

手術はがんおよびその周辺組織の全部または一部を切除する治療法です。
最近では開腹手術に比べて体への負担が少ない腹腔鏡など内視鏡を用いた手術が重視されていますが、それには高度な医療技術を必要とします。

【手術のメリット】

  • がんが局所に固まっていれば有効な治療法で、根治性が高い

【手術のデメリット】

  • ときに臓器などの機能と身体の形態の欠損(ダメージ)が大きいことがある
抗がん剤治療

抗がん剤治療は、抗がん剤を点滴や静脈内注射、内服などの方法で投与し、細胞が増殖するのを抑えたり成長を遅らせたり、転移や再発を防いだり、小さながんで転移しているかもしれないところを治療するためなどに用いられます。

最近注目されている分子標的薬は、細胞のがん化やがん細胞の増殖に必要なたんぱく質や分子などを狙い撃ちするため、生存期間を大幅に延長できるなど大きな効果が得られています。

【抗がん剤治療のメリット】

  • 全身に作用し、病状の進行を抑えたり、延命効果があることもある

【抗がん剤治療のデメリット】

  • 吐き気や脱毛などの副作用が課題で、根治性が高いとはいえない
放射線治療

放射線治療はがんおよび周辺組織に放射線を当てたり、小さな放射線源をがんの近くの体内に埋め込むことにより、がん細胞を破壊してがんを消滅させたり小さくします。

また、骨転移による痛みや脳転移による神経症状を和らげるときにも行います。

【放射線治療のメリット】

  • 放射線治療はがんが局所に固まっていれば有効で、臓器などの機能と身体の形態の欠損(ダメージ)が少なく、全身への影響も少ない
  • 早期がんへの治療成績が高い

【放射線治療のデメリット】

  • 局所に副作用を残すことがある

(3)保険金受取時の税金

がん保険の保険金や給付金を受け取る際には税金がかからない場合とかかる場合があります。

がん保険の給付金は基本的には非課税

所得税法施行令第30条には、「損害保険契約に基づく保険金及び生命保険契約に基づく給付金で、身体の傷害に基因して支払を受けるもの並びに心身に加えられた損害につき支払を受ける慰謝料その他の損害賠償金」(一部要約)と記載されています。

具体的には、次のような給付金や保険金が非課税の対象となります。

  • 入院給付金
  • 手術給付金
  • 通院給付金
  • 疾病(災害)療養給付金
  • 障害保険金(給付金)
  • 特定損傷給付金
  • がん診断給付金
  • 特定疾病(三大疾病)保険金
  • 先進医療給付金
  • 高度障害保険金(給付金)
  • リビング・ニーズ特約保険金
  • 介護保険金(一時金・年金) など

ただし、がん保険の中には生存給付金のような「祝い金」のようなものもあり、このような給付金は治療目的ではないため所得税や住民税がかかりますので注意が必要です。また、非課税で受け取った給付金が相続財産として遺族に引き継がれるような場合には、相続税の課税対象となることもありますので覚えておきましょう。

医療費控除

がん保険で受け取る給付金や保険金は基本的に非課税ですが、確定申告で医療費控除を受ける際には注意が必要です。

医療費控除を受ける場合、医療機関に支払った医療費から給付金や保険金で受け取った金額を差し引く必要がありますので覚えておきましょう。

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