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女性向けがん保険って必要?20代〜50代の必要性と選び方を比較

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乳がんや子宮頸がんといった、女性特有のがんに備えるための「女性向けがん保険」。

この種の保険は具体的にどのような保障が受けられて、加入するとどういったメリットがあるのでしょうか。

この記事では、女性が抱えるがんのリスクや近年のがん治療の傾向などを考察しつつ、女性向けがん保険の特徴・メリット・年代別のおすすめながん保険の選び方について、わかりやすく解説します。

女性向けがん保険とは?

女性向けがん保険は、乳がんや子宮がんのような、女性特有のがんに対して手厚く保障する保険です。

この種の保険は、その保障内容によって以下の2タイプに分けられます。

2種類の女性向けがん保険

  • 女性特有のがんに対する手厚い保障を、主契約とするもの
  • 特約として、女性特有のがんを手厚く保障するもの

女性向けがん保険と通常のがん保険の違いは?

女性向けがん保険と通常のがん保険の違いは、女性特有のがんに罹患した場合に受けられる保障内容にあります。

通常のがん保険は、どの部位のがんになっても受けられる保障に違いはありません。

ココがポイント

これに対して女性向けがん保険は、女性特有のがんになった場合に、入院給付金が上乗せされたり、がん診断給付金が増額されたりと、より手厚い保障を受けられます。

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女性向けがん保険の基本的な保障内容

女性向けがん保険に加入すると、どのような保障を受けられるのでしょうか。

ここではまず、この種の商品の基本的な保障内容についてみていきましょう。

① がん診断給付金(一時金)

がん診断給付金とは

がんと診断された場合に給付される、一時金のことです。

給付金(一時金)の額は、50万円・100万円・200万円というように契約内容によって異なります。

がん診断一時金

がん診断給付金(一時金)は通常のがん保険にもある保障ですが、女性向けがん保険の場合、保障内容によっては女性特有のがんになると給付金が増額されます

また給付金(一時金)の支払回数は、

  • 1回限りのもの
  • 約定の期間経過後であれば再発・転移の場合でも支払われるもの

といったように、商品によって異なります。

がん診断給付金(一時金)の支払回数を選ぶなら?

がんは、部位やステージによって再発や転移のリスクが高くなる病気です。

大腸癌研究会発表の資料によると、大腸がんの再発率と転移率は以下のようになっています。

大腸がんのステージ 治療切除後の再発率
ステージⅠ 5.7%
ステージⅡ 15.0%
ステージⅢ 31.8%
大腸がん同時性遠隔転移頻度
肝転移 10.9%
肺転移 2.4%
腹膜転移 4.5%
その他の部位への転移 1.8%

※出典:大腸癌研究会「大腸癌治療ガイドライン」

こういったデータを踏まえて考慮すると、再発や転移の場合も含め、複数回にわたりがん診断給付金を受け取れるがん保険を選ぶことをおすすめします。

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② がん入院給付金

がん入院給付金は、がんの治療のために入院した場合に、入院日数に応じて給付されるものです。

参考

たとえば、がん入院給付金日額1万円の保険に加入している人が、がん治療のために10日間入院した場合、10万円が給付されます(1万円 × 10日間)。

がん入院給付金

ココがポイント

女性向けがん保険の多くは、女性特有のがんで入院した場合、約定の保険金額が上乗せされます。

③ がん手術給付金

がん手術給付金は、がん治療のために手術を受けた場合に給付されるものです。

参考

「外来手術は〇万円」「入院手術は△万円」というように給付金額が一律になっている商品もあれば、手術の種類によって「入院給付金日額の□倍」となっている商品もあります。

女性向けがん保険の中には、女性特有のがんの治療のために手術を受けた場合に手術給付金が上乗せされたり、乳がんを原因とする乳房再建術についても保障の対象となったりする商品があります。

④ がん通院給付金

がん通院給付金は、がんの治療のために通院した場合に、通院日数に応じて給付されるものです。

参考

たとえば、がん通院給付金日額1万円のがん保険に加入している方が、がん治療のために30日通院した場合、30万円が給付されます(1万円 × 30日間)。

かつては、がんになると長期入院をして治療を受ける方が多かったのですが、近年は入院日数が短縮化し、通院治療率が増加しています

実際に厚生労働省の調査によると、がん患者の入院治療率と通院治療率の推移(人口10万対)は、以下のようになっています。

入院治療率 通院治療率
平成23年 120 175
(女性は185)
平成26年 114 182
(女性は192)
平成29年 112 197
(女性は204)

※出典:厚生労働省「平成23年度患者調査」「平成26年度患者調査」「平成29年度患者調査」

年を追うごとに、がんの通院治療率が増加していることがわかりますね。

特に女性は、男女全体の平均値よりも通院治療率が高い傾向にありますので、がん保険を検討する際は、通院治療についても保障を受けられるかどうか確認しておくことが大切です。

女性はがん保険に入るべき?女性向けがん保険の必要性

ここまで、女性向けがん保険の保障内容について詳しくみてきましたが、この種の保険は女性にとって本当に必要なのでしょうか?

ここからは一般的ながん保険ではなく、あえて女性向けがん保険に加入することにどんなメリットがあるのかを、見ていきましょう。

女性が罹りやすいor死亡率が高いがんランキングの1位は?

国立がん研究センターの発表によると、女性が罹りやすいがんと死亡率が高いがんのランキングは、以下のようになっています。

女性が罹患しやすいがんランキング(2017年)
1位 乳がん 9万1,605例
2位 大腸がん 6万6,170例
3位 肺がん 4万1,630例
4位 胃がん 4万144例
5位 子宮がん 2万8,183例
女性の部位別がん死亡率ランキング(2018年)
1位 大腸がん 2万3,560人
2位 肺がん 2万1,927人
3位 すい臓がん 1万7,452人
4位 胃がん 1万5,349人
5位 乳がん 1万4,653人

※出典:国立がん研究センター「最新がん統計」

女性が罹りやすいがんTOP5のうち2つが、女性特有のがんであることがわかります。

ココに注意

特に、乳がんはその症例数が多く、次いで多い大腸がんの約1.4倍となっています。

また、女性特有のがんになった場合、

  • 乳がん治療後の乳房再建術にかかる費用
  • 治療にあたり必要になる特殊な衣類にかかる費用
  • 個室に入院する場合は差額ベッド代

など、経済的負担も大きくなる可能性があります。

こういったことを考慮すると、やはり女性特有のがんは女性にとってリスクが大きく、女性向けがん保険によってしっかり備えておく必要があることがわかります。

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女性向けがん保険に入るメリット

女性向けがん保険に加入することには、以下のようなメリットがあります。

女性特有のがんに対して手厚く保障される

女性向けがん保険に加入する最大のメリットはやはり、女性特有のがんに対して手厚い保障を受けられるという点でしょう。

女性向けがん保険

上述のように女性向けがん保険は、

  • 乳がん
  • 子宮がん
  • 卵巣がん

といった女性特有のがんに罹患した場合に、給付される保険金が増額されたり、お見舞金が給付されたりします。

公的医療保険や通常のがん保険ではカバーできない費用に備えられる

女性特有のがんになると、乳がん手術後に必要となる下着にかかる費用や乳房再建術にかかる医療費など、他のがんになった場合にはかからない費用が必要になります

ココに注意

特に、乳房再建術は術式によって公的医療保険を使えないことがあり、そうなると、多額の医療費を全額自己負担しなければなりません。

女性向けがん保険では、女性特有のがんになった場合に手厚い保障を受けられますので、こういった公的医療保険や通常のがん保険ではカバーしきれない費用についても、しっかり備えられるのです。

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年代別!おすすめながん保険の選び方とポイント

女性が抱えるがんのリスクは、年齢とともに変化します。

そのため女性向けがん保険への加入を検討する際は、それぞれの年代が抱えるがんのリスクを把握したうえで、自分に必要な保障を選ばなければなりません。

ここからは、おすすめがながん保険の選び方について年代別にみていきましょう。
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20代女性におすすめながん保険の選び方

20代は病気に罹るリスクが低い年代です。しかし、がんのリスクが全くないわけではありません。

国立がん研究センターの調査によると、2015年における20代の乳がん・子宮頚がんの患者数は、以下のとおりです。

乳がん(上皮内がん含む)の患者数
20~24歳 49人
25~29歳 288人
子宮頚がん(上皮内がん含む)の患者数
20~24歳 561人
25~29歳 2,357人

※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」(全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ))

20代前半の患者数はさほど多くないものの、20代後半になると、急激に増加していることがわかります。

ココがポイント

乳がんや子宮頸がんといった女性特有のがんは、若いうちから罹患するリスクのある疾患ですので、20代から女性向けがん保険に加入し、手厚い保障を用意してきましょう。

がん保険は、生涯にわたり保障が続く「終身型」と、約定の期間のみ保障を受けられる「定期型」に分けられます。

20代であれば終身型であっても比較的安い保険料で加入できますので、20代の間に終身型の女性向けがん保険に加入し、一生の保障を用意しておくのもひとつの選択肢ではないでしょうか。

余裕があれば、数年ごとに生存給付金を受け取れるなど、貯蓄性がある商品を検討してみてもいいでしょう。

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30代女性におすすめながん保険の選び方

30代は、女性特有のがんに罹患する人が増える年代です。

国立がん研究センターの調査によると、2015年における30代のがん罹患者数は、以下のようになっています(上皮内がんを含む)。

がんの部位 30代の患者数
乳がん 4,152人
子宮頸がん 9,938人
子宮がん 1万468人

※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」(全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ))

ココに注意

20代に比べて乳がん患者数は約12倍、子宮頸がん・子宮がん患者数は約3.4倍になっているのです。

そのため手厚い保障でがんのリスクにしっかり備えたいところですが、30代は子育てにお金がかかったり、家族が増える予定があったりと、保険料負担を抑えたい時期でもありますよね。

30代のがん保険選び

そこでおすすめしたいのが、定期型の女性向けがん保険です。

ココがポイント

定期型の保険は保険期間が限られており、保険料の算定にあたっては、保険期間中のリスクのみが考慮されます。

そのため、40代・50代に比べてがん罹患リスクが低い30代であれば、保険料を抑えつつ手厚い保障を用意することができるのです。

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40代女性におすすめながん保険の選び方

40代は、がん罹患リスクが急激に高くなる年代です。同じく2015年の国立がん研究センターの調査によると、40代のがん罹患者数は以下のようになっています(上皮内がんを含む)。

がんの部位 40代の患者数
乳がん 1万9,223人
子宮頸がん 8,576人
子宮がん 1万869人

※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」(全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ))

注目すべきは乳がん患者数で、20代の約57倍、30代の約4.6倍の方が乳がんに罹患しています。

乳がんは、治療後の乳房再建術や治療前後に専用の下着が必要になるなど、他のがんよりも経済的負担が大きい疾病です。

そのため40代女性は、がん手術給付金やがん診断給付金(一時金)など、がんになった場合に十分な額の保険金を受けられる、充実した保障内容の女性向けがん保険に加入することをおすすめします。

40代のがん保険選び

また、がんは再発・転移する可能性のある病気ですので、複数回にわたりがん診断給付金(一時金)を受け取れる商品を選ぶといいでしょう。

40代女性には保険料払込免除特約もおすすめ!

女性向けがん保険の中には「保険料払込免除特約」を付加できる商品があります。

保険料払込免除特約とは

がんと診断された場合にそれ以後の保険料の支払いが免除される特約。

がんになると医療費がかかるうえ、休職や退職を余儀なくされ収入が減少するなど、経済的な負担が大きくのしかかります。

保険料は高くなってしまいますが、がんに罹った後の経済的リスクにしっかり備えておきたいのであれば、この特約を付加できる商品を選ぶこともひとつの選択肢でしょう。

50代女性におすすめながん保険の選び方

50代は40代に引き続き、女性特有のがんの罹患リスクが高い年代です。

国立がん研究センターの調査によると、50代のがん患者数は以下のようになっています(上皮内がんを含む)。

がんの部位 50代の患者数
乳がん 1万8,536人
子宮頸がん 3,542人
子宮がん 7,649人

※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」(全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ))

こういったデータを見ると、手厚い保障を用意しておきたいところですが、50代で女性向けがん保険に新規加入するとなると、保険料がかなり高くなってしまいます。

そのため50代からは、基本保障の保険金額を必要最小限に抑えつつ、先進医療特約を付加して公的医療保険適用外の治療を受ける場合の経済的リスクに備えるというように、保険料負担と保障内容のバランスを考慮した商品選びをおすすめします。

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まとめ

女性特有のがんは、年齢とともにその罹患リスクが増加します。

そして女性特有のがんに罹った場合、治療費以外にも様々な費用がかかるなど、経済的な負担が大きくなります。女性向けがん保険は、こういった経済的リスクにしっかり備えられる商品です。

がん保険は若いうちに加入すると保険料を安く抑えられますので、なるべく早いうちに加入を検討してみてはいかがでしょうか。

必要な保障は年代や家族構成によって異なりますので、商品選びや保険料をどのくらいにすればいいのか迷ったときは、保険のプロであるファイナンシャルプランナーに相談してみることをおすすめします。

  • この記事を書いた人
曽我部 三代

曽我部 三代

FP技能士2級。長年にわたり損害保険・生命保険の代理店経営に携わり、コンサルティングや保険事務を通じた家計・保険全般の知識を習得。金融関連の執筆活動も行うファイナンシャルプランナー。

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